マグニチュード9.0の巨大地震が、東北を中心とした東日本を襲った。マーケットへの影響だが、まず第1に地震・津波の直接的なダメージである。
北関東から東北にかけては、電子部品、半導体、精密機器などのハイテク企業の工場が多数ある。加えて、交通網が寸断されており、直接的な被害を免れた企業でも思うように操業度を確保することは難しい。部品メーカーがラインの稼働率を確保できないとなれば、セットメーカーも大きな影響を受けよう。東北地方に拠点を持つ企業を中心に、製造計画が下振れするリスクが台頭している。
第2には、東京電力福島原子力発電所の被災が挙げられる。原発周辺の放射線レベル上昇も深刻だが、企業業績には「計画停電」のインパクトのほうが大きい。福島原発の機能回復には、膨大な時間を要するのは避けられず、東電管内では電力供給が慢性的に不足する可能性が高い。これも、工場・ラインの稼働率低下につながる要因である。
「計画停電」は当面4月までとのことだが、6月以降の気温上昇とともに電力需要が増加すれば、「計画停電」が長期化するリスクが台頭しよう。北アフリカ・中東の争乱による資源価格の高騰もあり、昨年から続いたマクロ景気・企業業績回復のモメンタムが、鈍化することも考えられよう。
