生活必需品セクターは資金の退避場所としてもはや有効ではない。トイレットペーパーから缶詰スープまで、生活必需品を手掛ける企業は従来、株式市場が低迷しているときに投資家の資金退避場所となるディフェンシブなセクターだと考えられてきた。そうした商品の需要は景気にあまり敏感ではないため、製造しているメーカーおよびその株価は相対的に景気後退の影響を受けにくいという理屈である。また、そうした銘柄は他のセクターより配当利回りが高いことが多く、キャピタルゲイン以外のリターンも提供してくれるので、市場低迷時には魅力が増していた。ところが最近、そうした銘柄はこういった評判を裏切ってきた。S&P500生活必需品指数は2018年に11.2％下落した。S&P500種指数の下落率は6.2％だった。日用品大手コルゲート・パルモリーブが21％安、食品大手クラフト・ハインツが45％安となるなど、誰もが知る大手ブランドの一角もひどいパフォーマンスとなった。