コロナによって見通しには不確実性が増しているが、現在の株価が高すぎるのか安すぎるのかを判断するためには、現在の市場参加者の見通しが誤っていることと、どのように誤っているかが指摘できなければならない。しかし現実問題として、個人が(あるいは、プロであっても会社であっても)そのような判断を持つことはほとんどの場合難しい。

 できないことは無理にやらないほうがいいし、できないということを前提としてどうしたらいいのかを考えるべきだ。

 つまり、コロナによって経済とマーケットが大きな影響を受けることは確実であるとしても、投資家ができること、やるべきことには変化がないという結論になるのだ。

コロナによって
投資に見直しが必要な場合とは?

 もっとも、コロナによって仕事を失うなど個人の経済的な条件が激変した場合には、投資額・積立額・取るべきリスクの大きさなどに見直しが必要な場合があり得る。

 コロナによって経済的な苦境に陥った方は大変気の毒であるが、投資信託などのリスク資産も数日で換金できること、個人の将来の稼ぎの期待値を考えるとある程度のリスクを取ることができる場合が多いこと、などを心に留めておきたい。

 第一に見直すべきは仕事と収入、次に当面の支出と生活のあり方であって、金融資産の運用方法については3番目くらいの見直し対象である場合が多いのではないだろうか。

 コロナによる運用資産の損失で気持ちが揺れている投資家が少なくないかもしれない。しかし、金融資産の運用については「意外なくらい変える必要はない場合が多い」と心得ておいていただくのがいい。