新型コロナウイルスの感染拡大の影響をもろに受けた3月期決算企業の今期第1四半期。厳しい決算内容で、業種間、業種内でも格差が広がる中、日経平均株価はコロナ暴落前の水準まで戻している。これからでも買える株は？ 「週刊ダイヤモンド」9月12日号では、最新の業績予想数値や経営データをもとに、今後も上昇が期待できる「強い株」を厳選した。
キヤノンは33年ぶり減配、日産は11年ぶり無配
巣ごもり需要を取り込むソニー、任天堂は好決算
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新型コロナウイルスの感染拡大の影響が色濃く表れた、3月期決算企業の今期第1四半期決算。そこでは本決算のとき以上に、企業ごとの業績の良しあしによる「優勝劣敗」が浮き彫りとなった。
そんな「劣敗」の象徴的な存在となってしまった大企業が、キヤノンと日産自動車だろう。キヤノンは新型コロナの影響で事務機などの需要が急減し、第1四半期としては初の最終赤字に転落。業績悪化に伴い、33年ぶりの減配を余儀なくされるに至った。
日産もコロナ禍が業績を直撃する形で、第1四半期決算は同期間としては11年ぶりの最終赤字（2855億円）に沈み、併せて示した通期見通しも6700億円の赤字予想に。以前は高配当銘柄として知られたが、年間配当は11年ぶりに無配の計画となっている。
このように、製造業をはじめとする多くの企業にとって、極めて厳しい事業環境であったわけだが、そんな中でも勝ち馬に乗った企業群が存在した。コロナ禍による生活様式の変化を捉えた企業は、むしろそれを追い風として利益を拡大。テレワークの普及や在宅時間の増加による「巣ごもり需要」を取り込む形で、任天堂やソニーなどのゲーム関連や、ＩＴサービス企業などの一角では好決算が相次いだ。
株式市場でも、成長力の高い銘柄にはより多くの資金が集まり、業績の厳しい銘柄は上場来の安値水準までたたき売られる――。そんな格差が生まれ、株価の二極化が進む。「週刊ダイヤモンド」9月12日号では、8大セクターについて、機関投資家の評価が高いアナリストたちの分析に基づき、代表的な企業の今後の業績動向をまとめた。
