女性役員が46%を超えた資生堂とローソン
新生銀は40%で3位に

 女性役員比率が46.15%で1位となったのは、資生堂(時価総額は3兆0728億円)とローソン(同5376億円)の2社である。

 時価総額が大きい資生堂から見ていこう。同社の女性役員は6人で、男性役員が7人という構成になっている。ちなみにトップの魚谷雅彦社長兼CEO(最高経営責任者)は、女性役員比率の向上を目指す「30%クラブ・ジャパン」の会長を務めている。

 同クラブは英国発祥の組織で、日本では19年に発足した。資生堂のほか、味の素や花王、キリンホールディングスなどの大手企業トップがメンバーに名を連ねており、女性活躍に向けた課題や解決策について、議論を重ねている。

 ローソンの女性役員も6人、男性役員が7人となっている。新卒採用の男女比率5割を目指すなど、同社も職場の人材の多様性(ダイバーシティー)を高める取り組みには熱心だ。

 男性の育児休職の取得を促進する目的で「イクメンキャンペーン」も推進しており、18年度以降の取得率は90%を超えている。

 3位は新生銀行(同3525億円)で、40.0%だった。女性役員が4人、男性役員が6人となっている。

 同社は18年に「ダイバーシティ推進室」と「グループ女性活躍推進委員会」を設置。また19年には「女性人材育成プログラム」を開始して、女性管理職を育てる体制を整えている。

 なお、今回のランキングの完全版では、4位以下も含めた566社を掲載している。東京五輪大会組織委の会長候補として名前が挙がる南場智子氏のディー・エヌ・エーほか、ソニーや三井住友海上火災保険を傘下に持つMS&ADインシュアランスグループホールディングスなどが上位に入っている。

 女性役員比率が2割以上の76社については、業種別の分析も行っているので、ぜひ確認してみてほしい。

>>女性役員比率が高い大企業ランキング【全566社・完全版】はこちら