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今回は「女性役員比率が高い大企業ランキング」を作成した。上位3位に新生銀行。1位には同着で、大手化粧品メーカーとコンビニが浮上した。(ダイヤモンド編集部編集委員 清水理裕)

女性役員比率2割以上の大企業は76社!
ランキングの上位は?

“女性蔑視”発言をした東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長が引責辞任に追い込まれ、後任選びが混迷している。元サッカー協会会長の川淵三郎氏への禅譲案が、“密室人事”と批判されて白紙となったためだ。

 大会組織委は「候補者検討委員会」を新たに立ち上げ、橋本聖子五輪相やDeNA(ディー・エヌ・エー)の南場智子会長といった女性を中心に、人選を進める方針である。

 さて、前回は『女性役員ゼロで時価総額が大きい企業ランキング』をお届けしたが、今回は「女性役員比率が高い大企業ランキング」を紹介したい。

 上場企業の有価証券報告書の「役員の状況」に記載されたデータを使った。対象としたのは女性役員が1人以上いて、なおかつ時価総額(2月10日終値ベース)が1000億円以上だった、大企業566社である。

 東京商工リサーチの集計データを基に、2019年4月期~20年3月期の数値を使って、女性役員比率が高い順にランキング。順位が同じ企業は時価総額が大きい順に並べている。

 ちなみに今回、対応が後手後手に回り、ガバナンス(統治能力)の欠如が批判された大会組織委だが、実は理事会のメンバーを見ると、理事35人のうち7人は女性となっている。その女性比率は20.0%だ。

『女性役員ゼロで時価総額が大きい企業ランキング』で詳しく触れているが、女性役員が一人もいない国内の上場企業は、1900社以上に上っている。ちなみに今回のランキングで、女性役員比率2割以上をクリアできた大企業は、対象の566社中76社にすぎなかった。

 それでは、ランキングの詳細を確認していこう。