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企業によるデジタルメディアの事業貢献度を金額に換算して導き出す「ウェブサイト価値ランキング」。本連載『DXの勝ち組を解剖！ウェブサイト価値ランキング2021』（全5回）の＃1では、最新の全248社総合ランキングをお届けする。コロナ禍2年目に突入した今年、上位の顔触れは大きく変わった。大きく順位を上げた企業とは？（トライベック・ブランド戦略研究所 後藤 洋、平井郷子／ライター 高橋 学／ダイヤモンド編集部 笠原里穂）
「ウェブサイトの価値」を測定
全248社をランキング！
2021年、コロナ禍終息の見通しが立たない中で、異例の「無観客」で東京オリンピック・パラリンピックが開催された。こうした未曽有の状況でも一定の盛り上がりを見せることができたのは、テレビに加え、デジタルメディアによる多くの情報発信があったからだろう。
総務省情報通信政策研究所が今年8月に発表した「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（20年度）によると、平日の平均利用時間は、「インターネット利用」が168.4分、「テレビ視聴」が163.2分で、調査が始まった12年度以降初めてネットがテレビを上回った。
今年9月にはデジタル庁が発足し、官民共にデジタル化の波が加速している。
また、コロナ禍では消費者の価値観が大きく変化した。消費者の新しいニーズに対応できた企業と、できなかった企業の間には圧倒的な差が生じている。
消費者マインドの変化は、もはやコロナ禍における突発的なトレンドではない。企業は、定着した新たな生活様式を前提に消費者との最適なコミュニケーションの在り方を再考する必要がある。
中でも、デジタルメディアの活用は、あらゆる企業にとって最重要課題だ。
近年はデジタルでの接点が増え、消費者の企業に対する期待値は上がっている。企業は単に情報を発信するだけではなく、消費者が求めているニーズをつかみ、期待を上回る有益な情報発信、つまり“情報の質”を追求していかなければならない。
そこでトライベック・ブランド戦略研究所は、デジタルメディアの事業貢献度を可視化する評価システム「ウェブエクイティ」を利用し、企業がウェブサイトやSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）、公式アプリなどで行ったデジタルマーケティングの価値を測定。「ウェブサイト価値」として金額に換算し、ランキングした。
今回ランキングの対象となったのは、国内の有力企業・ブランド248サイト。次ページでは、さっそくその結果を見ていこう。
