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コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「コロナで明暗！【月次版】業界天気図」。今回は、22年1〜3月度のホームセンター編だ。
ホームセンター業界に暗雲、
回復のきっかけをつかむのは？
ホームセンターの主要3社が発表した22年1〜3月度の月次業績データは、以下の結果となった。
◯DCM（DCMホールディングス〈HD〉）の既存店売上高
1月度：前年同月比96.9％（3.1％減）
2月度：同95.2％（4.8％減）
3月度：同97.1％（2.9％減)
◯コメリの既存店売上高
1月度：前年同月比98.6％（1.4％減）
2月度：同97.8％（2.2％減）
3月度：同98.9％（1.1％減)
◯コーナン（コーナン商事）の既存店売上高
1月度：前年同月比97.7％（2.3％減）
2月度：同97.1％（2.9％減）
3月度：同100.1％（0.1％増)
島忠については、ニトリホールディングス（HD）による子会社化に伴う21年3月の上場廃止で月次情報の開示がなくなったため、数値なし。本記事の各グラフでは空欄で示している。
DCMとコメリは1～3月全てで前年割れ。次ページの時系列データを見れば分かるが、2社は5カ月連続で前年割れとなっている。
コーナンも1～2月度は前年割れとなり、唯一増収だった3月度もわずか0.1％増にとどまった。
しかし、新型コロナウイルス感染拡大が3年目に入り、既存店売上高（前年同月比）のデータをどう読み解くかが難しくなっている。月次業績データにおける直近3カ月の平均値を基にした最新の業界天気図とともに、各社の約2年に及ぶ月次業績の時系列データを確認して、何が起きているのかを確認しよう。
