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コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「コロナで明暗！【月次版】業界天気図」。今回は、7〜9月度のホームセンター編だ。
DCM、コメリが消費増税とコロナの
「2つの荒波」に耐えたといえる理由
ホームセンターの主要4社が発表した7〜9月度の月次業績データは、以下の結果となった。
◯DCM（DCM ホールディングス〈HD〉）の既存店売上高
7月度：前年同月比99.0％（1.0％減）
8月度：同87.4％（12.6％減）
9月度：同99.1％（0.9％減)
◯コメリの既存店売上高
7月度：前年同月比100.6％（0.6％増）
8月度：同86.5％（13.5％減）
9月度：同97.9％（2.1％減)
◯コーナン（コーナン商事）の既存店売上高
7月度：前年同月比99％（1.0％減）
8月度：同88.5％（11.5％減）
9月度：同100.7％（0.7％増)
島忠については、ニトリホールディングス（HD）による子会社化に伴って3月24日の上場廃止に伴い月次情報の開示がなくなったため、数値無し。本記事の各グラフでは空欄で示している。
過去の月次業績データの推移を確認すると、DCMとコメリは消費増税とコロナの「2つの荒波」に耐えていたことが読み取れた。その「荒波」の全貌と、理由とは。
