今枝翔太郎

「未来のエネルギー」といわれてきた核融合（フュージョン）エネルギーを実用化する機運が高まっている。それは、高市早苗首相が所信表明演説の中でフュージョンエネルギーの社会実装に言及していることからも明らかだ。核融合業界団体会長の小西哲之氏は、2026年は「フュージョンエネルギー元年」になると言い切る。核融合スタートアップのトップとしての顔も持つ小西氏が、核融合業界の展望と日本勢の課題を語った。

国内市場の縮小や中国メーカーの安値攻勢により、鉄鋼業界では危機的状況が続いている。苦境を脱するべく、日本製鉄は米USスチールを約2兆円で買収した。だが、日鉄の進撃はこれで終わりそうにない。鉄鋼業界のグローバル勢力図を概観しながら、日鉄の「次の一手」を徹底検証する。

海外メーカーの攻勢により、エレクトロニクス分野での日本の存在感が低下している。そんな中、国内電機各社は「選択と集中」によって生き残りを図ってきた。2026年はエレキ大手が構造転換を完成させることで、電機業界に“新秩序”が到来することになりそうだ。国内電機業界の26年の展望を明らかにする。

構造改革中のパナソニック ホールディングス（HD）が、プロジェクター事業を譲渡できず苦慮している。同事業の売却で2024年にオリックスと合意していたが、わずか1年で白紙撤回となったのだ。プロジェクター業界は近年事業環境が急速に悪化しており、キヤノンやNECが相次いで撤退している。本稿では、レッドオーシャンとなったプロジェクター業界の現状を概観しながら、パナソニックHDが同事業を売却し損ねた理由を明らかにする。買い手の付かなくなったプロジェクター事業は、今後どうなるのだろうか。

ソニーグループのエレキ部門トップが来年4月に交代する。エレキ部門は同社の祖業だが、グループ全体がエンタメにかじを切る中で存在感は薄れつつある。エレキ新体制が目指す姿と、グループ内で期待される役割を明らかにする。エレキ部門トップ交代でさらに絞られたソニーグループ次期社長の本命候補の実名とは。

2025年、創価学会を支持母体とする公明党が連立政権から離脱し、政界のみならず宗教界にも激震が走った。他にも、旧統一教会の解散命令を巡る審理が大詰めを迎えるなど、26年は宗教界にとって波乱の年になりそうだ。『完全版　創価学会』など宗教関連の著書を多数執筆している宗教学者の島田裕巳氏に、26年の宗教界の展望を語ってもらった。

国内市場の縮小や中国メーカーの安値攻勢などにより、鉄鋼業界では危機的状況が続く。そんな中、今年日本製鉄が約2兆円で買収した米USスチールが“大ゴケ”する一方、神戸製鋼所が2024年度から万年3番手の地位を脱するなど、鉄鋼業界では序列が激変している。本稿では、苦境にあえぐ鉄鋼業界で巻き起こっている「大波乱」の模様を解説するとともに、危機から脱するための大手3社の戦略を明かす。

構造改革中のパナソニック ホールディングス（HD）が、住宅設備事業をYKKに売却する。住宅設備を手掛けるパナソニック ハウジングソリューションズはHD直轄でグループの柱の一つだったが、HD経営陣の期待に応えることはできなかった。パナソニックHDが住宅設備事業を成長させられなかった根本原因を探る。

“複合機一本足”脱却を図るコニカミノルタが、事業構造を変革するために、人事面でも改革に取り組んでいる。実績を上げれば40代で「年収2000万円超」も可能になる一方、ジョブ型制度はあえて採用しないなど、独自の人事戦略を打ち出しているのだ。改革を推し進めるコニカミノルタの人事戦略を徹底解剖する。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、電機業界の役員報酬ランキングを公開する。

DX領域へ、ビジネスをシフトしているNEC。それを可能にしているのが、AIやサイバーセキュリティなどデジタル分野の知識を身に付けた社内のDX人材だ。独自の育成プログラムによって、DX人材の内製化を進めてきた。社内教育で得た知見を社外にも提供しており、このプログラムはビジネスとしても成長しつつある。NECの「DX人材爆増計画」の全貌を明かすとともに、育成プログラムの事業化の秘訣を解明する。

国内トラック大手の日野自動車と三菱ふそうトラック・バスは、来年4月に設立される新会社の傘下に入ることとなった。新体制では、トヨタ・日野連合とダイムラー・三菱ふそう連合の間で早くも主導権争いが勃発しているようだ。船出を目前に控えたトラック連合の関係各社の思惑を徹底検証する。

台湾電子部品大手の国巨（ヤゲオ）による、温度センサー大手の芝浦電子に対するTOB（株式公開買い付け）が10月20日、成立した。ヤゲオはミネベアミツミとのTOB合戦や外為法審査の異例の長期化などの障壁をものともせず、ディールを成功させた。この買収劇について、日本政府関係者からは「このままでは第二の芝浦電子が出てしまう」との懸念の声が上がっている。ヤゲオによる芝浦電子買収で露呈した、日本の経済安全保障上の「重大な問題」を明らかにする。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、非鉄金属業界の役員報酬ランキングを公開する。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、金属製品業界の役員報酬ランキングを公開する。

今年6月、時計大手のカシオ計算機で2代連続となる「非創業家社長」が誕生した。新政権では創業家の影響力が薄まったようにも見えるが、カシオは時計大手の中で“独り負け”状態にあり、業績の「V字回復プラン」達成は困難を極めている。今年7月にはアクティビストがカシオ株を大量保有していることが明らかになり、改革は待ったなしの状況だ。カシオ新政権への創業家の影響力を解明するとともに、苦境を脱却するための課題を明らかにする。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、鉄鋼業界の役員報酬ランキングを公開する。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、精密機器業界の役員報酬ランキングを公開する。

かつて、祖業のフィルムやカメラに依存していた富士フイルムホールディングス（HD）は、複数の事業の柱を構築することで成長を続けてきた。ポートフォリオ変革を陰で支えているのが、独自の人事戦略だ。同社の人事部長は、近年日本企業が次々と導入しているジョブ型雇用を「採用するつもりはない」と言い切る。富士フイルムHDがジョブ型に移行しない理由を解明するとともに、事業構造の転換を支える人事戦略を明らかにする。

大改革中のパナソニック ホールディングスは7月30日、グループ再編の概要と一部事業会社のトップ人事を発表した。1万人のリストラに次ぐ改革の“二の矢”のはずだが、株式市場からは早くも「経営体制は大丈夫なのか」と施策を疑問視する声が上がっている。パナソニックグループの再編と「不可解な役員人事」の真意に迫る。