今枝翔太郎

人口減少で国内空調市場が縮小する一方、中国勢の台頭でグローバルの家庭用エアコンの競争が激化している。そこで空調大手各社はビル向けなどの業務用や、データセンターの冷却をはじめとする産業用に注力することで成長を図ってきた。各社はこぞって欧米の拠点拡大やM＆Aを進めるが、その施策では明暗が分かれている。ダイキン工業、日立製作所、パナソニック ホールディングス、三菱電機の戦略を徹底比較し、欧米での「勝ち組企業」と波に乗り切れない企業の実情を明らかにする。

日立製作所は脱製造業化にかじを切り、デジタル関連事業を拡大する構造改革を進めてきた。家庭用エアコンでのボッシュとの協業や、家電事業のノジマへの譲渡もその一環だ。だが、空調の一部事業だけは一度手放した後に「出戻り」という異例の展開を見せる。日立が空調事業を手元に残した真意を解明するとともに、家電がノジマ傘下に加わったことによる影響度を分析する。

空調業界では、グローバルで国内電機大手各社が高いプレゼンスを誇ってきた。だが、近年では中国勢の台頭などにより、日立製作所が家庭用エアコンを独ボッシュに譲渡したり、富士通が撤退したりと序列が激変している。空調グローバル大手24社の勢力図を公開するとともに、事業環境が厳しさを増す中での日本勢の勝ち筋を探る。

幅広い業界で年功序列見直しの動きが進むが、ダイキン工業では長年会社に奉仕してきたシニア社員に“優しい”人事制度を採っている。目立った実績がなくとも給与水準が維持される上、2024年に管理職の役職定年が廃止となったことで、制度上は60歳で年収1500万円を得ることも可能なのだ。本稿では、同じく空調事業を手掛けている日立製作所やパナソニック ホールディングスと比較しながら、ダイキンの管理職への出世のタイミングやその年収の実態を公開するとともに、シニア人材の積極活用がはらむ問題点を明かす。

ダイキン工業の空調メーカーとしての飛躍を支えてきたのは、30年以上にわたって同社の事実上のトップに君臨する井上礼之氏だ。井上氏は、名誉会長となった今も執行役員としてダイキンのかじ取りを担っている。ダイキンの“カリスマ経営”の実態を明らかにするとともに、「ポスト井上礼之」の有力候補の実名を公開する。

空調業界では、日立製作所やパナソニック ホールディングスといった大手電機メーカーが主要プレーヤーに名を連ねている。だがそんな中、ダイキン工業は、事実上の空調専業メーカーとして成長を続け、空調の世界トップメーカーとなった。ダイキンのグローバル戦略を支えてきた「二大施策」を公開するとともに、盤石に見えるダイキンが抱える構造的な問題を明らかにする。

日立製作所が、医療機器業界で存在感を高めている。同社のヘルスケア事業は25年度、売上高が23年度から13％増の2854億円、調整後営業利益が同15％増の435億円に増加した。日立は近年、医療機器事業の一部譲渡や、三菱重工業や三菱電機からの事業買収を実施して、成長に向けた構造改革を行った。その結果、放射線治療装置では、国内やグローバルで競合に差をつけ、高いプレゼンスを誇るまでになっている。本稿では、日立の放射線治療装置事業の強さの秘訣を解明するとともに、さらなる成長を遂げるための課題を明らかにする。

民間企業や官公庁、地方自治体などで人材争奪戦が激化する中、都道府県庁は職員採用に苦労している。総務省のデータを基に都道府県庁「内定辞退率」ランキングを作成したところ、7都道府県で採用試験合格者の4割超が内定を辞退している実態が明らかになった。本稿では、都道府県庁「内定辞退率ランキング」を大公開し、人材確保に苦悩する地方自治体の実情を明かす。

ソニーグループが手掛けていたスマートウォッチ「wena（ウェナ）」シリーズが、「世界最小スマートウォッチ」として帰ってくる。ソニーの同事業責任者が同社を退職し、独立して事業運営を開始したのだ。本稿では、復活を遂げたウェナの成長戦略を明かすとともに、新会社トップが語る、新規事業のスピンアウト「成功の秘訣」と「100％失敗するパターン」を公開する。

年々夏の暑さが厳しさを増す中、元ソニーの技術者が考案したウェアラブルサーモデバイス「REON POCKET（レオンポケット）」の売れ行きが好調だ。2万円台後半という強気な価格設定にもかかわらず、アップデートを重ねるたびに完売が相次いでいるという。生産・販売を手掛けるソニーサーモテクノロジーはソニーからスピンオフした企業で、独立以来売り上げを急激に伸ばしている。本稿では、レオンポケットがヒットを続けている理由を明らかにするとともに、ソニーサーモテクノロジーの成長戦略に迫る。

民間企業や官公庁、地方自治体などで人材争奪戦が激化する中、都道府県庁は職員採用に苦労している。総務省のデータを基に都道府県庁「内定辞退率」ランキングを作成したところ、7都道府県で採用試験合格者の4割超が内定を辞退している実態が明らかになった。本稿では、都道府県庁「内定辞退率ランキング」を大公開し、人材確保に苦悩する地方自治体の実情を明かす。

ソニーグループがレンズメーカーのタムロンに買収を提案していることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。ソニーはタムロンの全株式取得を目指す。買収額は2000億円規模となる見通し。ソニーがタムロンに提案した買収案の具体的な中身に加え、ソニーがタムロン買収に動いた狙いを明らかにする。

苦境が続く国内鉄鋼業界では、賃上げムードの盛り上がりもいまひとつだ。日本製鉄、JFEホールディングス、神戸製鋼所の3社について、直近2年度の平均年収から「賃上げ率」を算出したところ、鉄鋼業界の苦境が年収にも表れていることが明らかになった。賃上げどころか“賃下げ”になっている企業もあるのだ。鉄鋼大手3社の平均年収と賃上げ率を大公開する。

電機業界では、黒字リストラに踏み切る企業が複数あるものの、全体としては賃上げ基調が続いている。大手電機メーカーの給与事情を調べたところ、トップの企業は「年収1000万円超え」を達成したことが判明した。本稿では、日立製作所、パナソニック ホールディングス、三菱電機、NEC、富士通、シャープの6社の年収推移を大公開する。

ソニーグループの音楽事業が隆盛を極めている。大物アーティストの版権の取得により収益の地盤が安定してきている上、傘下のエンタメ企業が「国宝」や「鬼滅の刃」といった大ヒット映画を生み出すなど音楽“以外”の事業も好調なため、飛躍的な成長を遂げているのだ。ソニーの音楽事業の絶好調の秘訣を解明するとともに、同事業がさらに成長するための課題を明らかにする。

ソニーグループのスマートフォン（スマホ）事業は、今では注力分野ではないものの、ハイエンドを売りにする戦略で新製品を出し続けている。だが世界シェアでは、米アップルなど競合に大きく劣後しており、投資家からは「撤退しないのか」といった声がしばしば上がっているのが実情だ。実は、ソニーがスマホ事業を手放さないのには明確な理由がある。本稿では、ソニーのモバイル事業が凋落していった過程を詳らかにするとともに、業界内でのプレゼンスが希薄化した今でも撤退しない理由を明らかにする。

エンタメ企業へと変貌を遂げたソニーグループでは、ゲーム事業が好業績をけん引している。しかも、同事業から社長や次期社長候補が多く出るなど、今やゲームはソニーグループの「名門」となっている。ところが、足元では市場環境が激変しており、ゲーム事業は失速する懸念を抱えている。来年にも発売が見込まれる次世代機「プレイステーション6」に期待がかかるが、逆風下の船出が予想される。本稿では、絶好調に見えるソニーグループのゲーム事業がはらむ「三つのリスク」を明らかにする。

ソニーグループがエレキの象徴であったテレビ事業の事実上の売却を決断した。同事業は中国家電大手TCLが株式の過半を持つ合弁会社に移管される。これに伴い、「ある名門会社」が一部切り離されることが判明した。本稿では、同グループがテレビ事業売却を決断した真意に迫るとともに、一部切り離しが決まったグループ傘下の名門会社の社名を公開する。併せて、中国企業となる新会社BRAVIAの製品に「SONY」ブランドのロゴが残るかどうかも明らかにする。

日本製鉄が2025年、約2兆円を投じて買収した米USスチールでは、日鉄の投資によって設備改修が進められつつある。だが、早くも費用負担急増の懸念が浮上している。USスチールが今月8日に公表した報告書で、老朽化した米ペンシルベニア州のモンバレー製鉄所への設備投資額が倍増するということを明らかにしたのだ。実は今回のモンバレーの事例は、USスチール全体の投資額がさらに肥大化しかねないリスクを浮き彫りにしている。モンバレーの投資額アップから浮かび上がった、日鉄のUSスチールとのシナジー創出に向けた「三つの不安要素」を明らかにする。

日立製作所は事業構造の変革に成功し、2026年3月期には過去最高益を更新した。財務体質も健全で、一見絶好調に思える。ところが、決算資料をつぶさに分析すると、豊富な資金を投資に回せておらず、株式市場からの期待に十分には応えられていない実態が明らかになった。日立の“カネ余り”の実態を解明し、急成長中に見える同社の死角を検証する。