今枝翔太郎

ソニーグループの音楽事業が隆盛を極めている。大物アーティストの版権の取得により収益の地盤が安定してきている上、傘下のエンタメ企業が「国宝」や「鬼滅の刃」といった大ヒット映画を生み出すなど音楽“以外”の事業も好調なため、飛躍的な成長を遂げているのだ。ソニーの音楽事業の絶好調の秘訣を解明するとともに、同事業がさらに成長するための課題を明らかにする。

ソニーグループのスマートフォン（スマホ）事業は、今では注力分野ではないものの、ハイエンドを売りにする戦略で新製品を出し続けている。だが世界シェアでは、米アップルなど競合に大きく劣後しており、投資家からは「撤退しないのか」といった声がしばしば上がっているのが実情だ。実は、ソニーがスマホ事業を手放さないのには明確な理由がある。本稿では、ソニーのモバイル事業が凋落していった過程を詳らかにするとともに、業界内でのプレゼンスが希薄化した今でも撤退しない理由を明らかにする。

エンタメ企業へと変貌を遂げたソニーグループでは、ゲーム事業が好業績をけん引している。しかも、同事業から社長や次期社長候補が多く出るなど、今やゲームはソニーグループの「名門」となっている。ところが、足元では市場環境が激変しており、ゲーム事業は失速する懸念を抱えている。来年にも発売が見込まれる次世代機「プレイステーション6」に期待がかかるが、逆風下の船出が予想される。本稿では、絶好調に見えるソニーグループのゲーム事業がはらむ「三つのリスク」を明らかにする。

ソニーグループがエレキの象徴であったテレビ事業の事実上の売却を決断した。同事業は中国家電大手TCLが株式の過半を持つ合弁会社に移管される。これに伴い、「ある名門会社」が一部切り離されることが判明した。本稿では、同グループがテレビ事業売却を決断した真意に迫るとともに、一部切り離しが決まったグループ傘下の名門会社の社名を公開する。併せて、中国企業となる新会社BRAVIAの製品に「SONY」ブランドのロゴが残るかどうかも明らかにする。

日本製鉄が2025年、約2兆円を投じて買収した米USスチールでは、日鉄の投資によって設備改修が進められつつある。だが、早くも費用負担急増の懸念が浮上している。USスチールが今月8日に公表した報告書で、老朽化した米ペンシルベニア州のモンバレー製鉄所への設備投資額が倍増するということを明らかにしたのだ。実は今回のモンバレーの事例は、USスチール全体の投資額がさらに肥大化しかねないリスクを浮き彫りにしている。モンバレーの投資額アップから浮かび上がった、日鉄のUSスチールとのシナジー創出に向けた「三つの不安要素」を明らかにする。

日立製作所は事業構造の変革に成功し、2026年3月期には過去最高益を更新した。財務体質も健全で、一見絶好調に思える。ところが、決算資料をつぶさに分析すると、豊富な資金を投資に回せておらず、株式市場からの期待に十分には応えられていない実態が明らかになった。日立の“カネ余り”の実態を解明し、急成長中に見える同社の死角を検証する。

市場環境の悪化が続く鉄鋼業界に、中東情勢が追い打ちをかけている。2026年3月期決算では、日本製鉄が大幅減益に沈み、JFEホールディングス（HD）と神戸製鋼所を含めた3社で序列の大逆転が生じた。各社の27年3月期の業績見通しでは、序列は元通りとなりそうだが、実は、中東情勢の緊迫化が長引いた場合、日鉄とJFE HDの「V字回復プラン」は水泡に帰しかねない。鉄鋼大手3社の浮沈を描くとともに、中東情勢の影響が業界序列を再び大きく揺るがしかねない実態を解説していく。

日本政府は外国企業による対日投資の規制を強化する方向だ。米国に倣い「対日外国投資委員会（日本版CFIUS）」を設け、安全保障に絡む重要技術の流出を防ぐ。一方、日本政府は4月下旬にアジア系投資ファンドのMBKパートナーズに対し、工作機械大手の牧野フライス製作所の買収に対して中止を勧告し、MBKは買収を断念した。対日投資の審査厳格化の動きが加速するが、経済安全保障の第一人者でEYストラテジー・アンド・コンサルティングの國分俊史CESO（チーフ・エコノミック・セキュリティ・オフィサー）は、日本版CFIUSは「今のままではつくるだけ無駄」と断ずる。國分氏に政府の投資規制策の課題や、経済安保リスクを低減するための施策を語ってもらった。

三菱電機と台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業が自動車分野での提携の検討開始を発表した。事業構造の変革を進める三菱電機と、日本でEVのサプライチェーンを構築したいホンハイ双方の狙いがマッチしたのだ。本稿では、異例ともいえるタッグを組んだ三菱電機とホンハイそれぞれの思惑を探る。

ソニーグループとホンダの合弁会社であるソニー・ホンダモビリティ（SHM）が、期限を定めない「休眠」に追い込まれる。日本を代表するモノ作りの会社のタッグによるEV（電気自動車）の開発は、わずか3年半で終焉を迎えることとなった。SHMはソニーとホンダの折半出資で運営されてきたが、実はその挫折が親会社に与えるダメージには、ソニーとホンダで大きな差がある。本稿では、SHM「休眠」の全貌を明らかにするとともに、ソニーとホンダのタッグの挫折が両社に与える影響を検証する。

日本のスタートアップが海外勢に比べて「小粒」といわれる背景には、実は日本の会計制度が抱える構造的な問題がある。一橋大学大学院の野間幹晴教授は、日本基準特有の「のれんの定期償却」が買い手企業の足を引っ張り、スタートアップの正当な評価を阻む“買収の壁”になっていると指摘する。IFRS（国際会計基準）との比較から見える「不都合な格差」を解き明かすとともに、三菱電機とAIスタートアップ「燈（あかり）」の事例から日本企業が成長を加速させるための処方箋を野間教授に語ってもらった。

構造改革中のパナソニック ホールディングス（HD）で、4月から新体制がスタートする。楠見雄規社長は続投するが、外部人材の積極登用などで経営陣の顔触れは大きく変わる。本稿では、パナソニックHDの役員人事の裏事情を解明するとともに、新体制の門出の裏で根幹が揺らぎつつある「注力事業」の実情を明らかにする。

ホンダがEVで2.5兆円規模の巨額損失の計上し、「脱エンジン戦略」を修正する。3月25日には、ソニーグループとの合弁会社が手掛けるEV「AFEELA（アフィーラ）」の開発・発売中止を公表した。実は、この巨額損失と戦略見直しには昨年から予兆があった。ホンダのEV向けバッテリー強化策の変遷をたどると、脱エンジン戦略の瓦解は既定路線だったことが分かるのだ。本稿では、EV巨額損失の前兆となったホンダのバッテリー戦略の挫折を明らかにするとともに、捲土重来を図るホンダが取るべきバッテリー供給体制を徹底検証する。

日本製鉄子会社の日鉄エンジニアリングが、エンジニアリング大手のカナデビアと統合に向けた協議を開始した。新会社の出資比率は未定だが、日鉄が日鉄エンジを「非連結化」することは確実とみられる。本稿では、日鉄が日鉄エンジの統合先に非鉄鋼系メーカーを選んだ理由を解明するとともに、日鉄エンジの日鉄グループからの分離が不可避とみられる理由を明らかにする。

日本製鉄、JFEホールディングス（HD）に次ぐ国内鉄鋼3番手の地位に甘んじていた神戸製鋼所が“下克上”を果たしている。2025年度は1000億円の最終黒字を見込んでおり、2期連続でJFE HDを上回る見通しだ。だが、躍進を支えているのは機械など鉄鋼以外の事業で、本業であるはずの鉄鋼のプレゼンスは低下しているように見える。鉄鋼事業出身で経理・財務の担当役員を務める木本和彦氏に、多様な事業を展開する神戸製鋼の投資戦略と鉄鋼事業の在り方を語ってもらった。

キヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長CEO（最高経営責任者）が、社長職を小川一登副社長に譲る。御手洗氏は、30年にわたってキヤノンの事実上のトップであり続けたカリスマ経営者だ。この間、キヤノンはどれくらい成長を遂げたのか。キヤノンの企業価値の変遷を、ライバルの富士フイルムホールディングスと比較しながら徹底分析する。

パナソニック ホールディングスが1万人もの大リストラを断行中だ。今回、ダイヤモンド編集部の取材で、パナソニックの出世事情や管理職の給与テーブルが判明した。出世見込みがなく意欲の低いシニア社員でも、給与がほとんど下がらない“おいしい”制度であることが分かった。“働かないシニア社員”が滞留しやすい同制度が、大リストラに踏み切らざるを得ない構造を招いていたといえる。仕事を頑張らなくても月収が1万円程度しか下がらない上に、今回の早期退職では退職金などの総額が1億円に達する可能性があるという仰天スキームになっているのだ。パナソニックがリストラで“狙い撃ち”にした年代と早期退職の仕組みを明かすとともに、同社の給与体系を一挙公開する。

日本の経済成長を支えてきた鉄鋼・金属業界が、未曽有の危機にひんしている。この業界では、国内人口の減少や国際情勢の急激な変化により、業績が悪化する企業も少なくない。鉄鋼・金属業界で“危険水域”にあるのはどんな企業なのか。鉄鋼・金属業界の倒産危険度を検証。“危険水域”にランクインした20社の顔触れを明らかにする。

かつて日本企業の“お家芸”だった電機や精密機器の分野は、中国メーカーの安値攻勢など市場環境の激変に苦慮している。ダイヤモンド編集部が調査したところ、電機・精密業界では32社もの日系企業が“危険水域”にあることが判明した。電機・精密業界の倒産危険度ランキングを検証。“危険水域”にランクインした32社の顔触れを明らかにする。

「未来のエネルギー」といわれてきた核融合（フュージョン）エネルギーを実用化する機運が高まっている。それは、高市早苗首相が所信表明演説の中でフュージョンエネルギーの社会実装に言及していることからも明らかだ。核融合業界団体会長の小西哲之氏は、2026年は「フュージョンエネルギー元年」になると言い切る。核融合スタートアップのトップとしての顔も持つ小西氏が、核融合業界の展望と日本勢の課題を語った。