多様な働き方の実現を目指し、企業がするべきこと
コロナ禍や不安定な世界情勢に社会が揺れるなか、日本は労働力人口の減少傾向もあり、就労におけるさまざまな人たちの活躍が期待されている。企業の経営者や人事担当者は、何を目指し、どこに向かうべきなのだろう。HR業界で長く活躍し、メディアでの発信も多い小澤さんに、現在の考えを聞いた。
小澤 時短勤務や副業の許可など、個々人の就労スタイルに合った多様な働き方を、企業側がフレキシブルに考えていく必要性が高まるでしょう。さらに、組織内のメンバー一人ひとりの人生がどうしたらより幸せになるかを考えることが、企業経営者や人事担当者には求められるはずです。メンバー自身が幸せな気持ちで生き生きと働くことができれば、「クライアントに他のことも提案してみよう」「困っている同僚に声をかけてみよう」といったエネルギーが湧いてきますから。
また、就労の自由度が高いリモートワークでは、転職へのハードルが下がる傾向もあります。「この組織では幸せな働き方ができない」と感じたときに、他者とコミュニケーションをとる機会がリモートワークで薄れ、躊躇なく離職する人が増えていくのです。「優秀なメンバーに長く働いてほしい」と考える経営者や人事担当の方、良い環境で働きたいと考える組織のメンバーに必要なのは「相互理解」です。相手のことを知るだけではなく、たとえば、経営者は自分の生い立ちや実現したいこと、困っていることを開示していくこと。そして、「何があなたの幸せにつながるのだろう？」と、お互いに考える時間を設けること。こうした行いは企業の業績にすぐにつながることではないので、不要に思えるかもしれませんが、私たちニットは、そうした「相互理解」こそがみんなを幸せにする近道だと思っています。
