棚澤明子

いまや、多くの企業で1on1が導入され、管理職や上司には、マネジメントスキルのひとつとして「傾聴する力」が求められている。しかし実際のところ、部下と心を通わせることができずに困っていたり、“いい上司”だと思われたくて言動が空回りしてしまったりと、ビジネスパーソンの“1on1にまつわる悩み”は絶えない。心理学に裏付けられ、カウンセリングの場では必須とされる「傾聴」が、ビジネスの場では、「オウム返しをしながら、ただ頷いているだけのもの」と誤解されている側面もある。今回は、企業研修講師であり、心理療法家でもある小倉広さんに、聞き手自身のマインドも豊かにしていく傾聴の方法について教えていただいた。

コロナ禍を経て、「人が集まることの価値」が再発見されている現在（いま）、「オフィス回帰」の流れが強くなっている。そうしたなか、「人が集まる場所」としてオフィスに求められるものは、どう変わっているのだろうか。企業の知的生産性向上を目指す「働き方変革」、教育現場における主体的な学びを目指す「学び方変革」をパーパスに、来年、創業115年を迎える株式会社内田洋行は、変わりゆくオフィスニーズにソリューションを提示する存在として多くの企業から信頼を得ている。同社グループの売上高は、約65％がICT関連ビジネス、35％が環境構築ビジネスで構成されている。環境構築ビジネスに携わる「オフィスエンタープライズ事業部」の髙橋善浩さん、もうひとつの柱＝ICT関連ビジネスに携わる「エンタープライズエンジニアリング事業部」の村田義篤さんのお2人に、昨今のオフィス構築の潮流について話をうかがった。

コロナ禍を経て、「人が集まることの価値」が再発見されている現在（いま）、「オフィス回帰」の流れが強くなっている。そうしたなか、「人が集まる場所」としてオフィスに求められるものは、どう変わっているのだろうか。企業の知的生産性向上を目指す「働き方変革」、教育現場における主体的な学びを目指す「学び方変革」をパーパスに、来年、創業115年を迎える株式会社内田洋行は、変わりゆくオフィスニーズにソリューションを提示する存在として多くの企業から信頼を得ている。同社グループの売上高は、約65％がICT関連ビジネス、約35％が環境構築ビジネスで構成されている。環境構築ビジネスに携わる「オフィスエンタープライズ事業部」の髙橋善浩さん、もうひとつの柱＝ICT関連ビジネスに携わる「エンタープライズエンジニアリング事業部」の村田義篤さんのお2人に、昨今のオフィス構築の潮流について話をうかがった。

企業に新入社員が入社して2カ月が過ぎた。学生生活からの環境の変化に戸惑い、相談する相手もなく、孤独感を覚えている新人も多いことだろう。人事担当者や先輩社員は、そんな彼・彼女たちにどのような言葉を送り、手を差し伸べればよいか。人間関係やコミュニケーションが希薄になりがちなウィズコロナの時代――他者に寄り添ってもらい、自分が誰かに寄り添うことの大切さを伝え続ける人がいる。児童養護施設出身モデルの田中れいかさんだ。25卒内定者向け「フレッシャーズ・コース2025」にも出演している田中さんが語る“理想的な職場”とは？

労働力人口が減少していくなか、女性活躍推進の成否は経済成長の明暗を分けると言っても過言ではない。しかし、そこには、“女性管理職の登用に腐心する経営層・人事部”と“管理職に就くことを望まない女性”の溝といった、さまざまな課題が横たわっている。メンターの育成など、企業における女性活躍を支援する池原真佐子さん（株式会社Mentor For 代表取締役）に、2021年・夏にインタビューを行った「HRオンライン」が、コロナ禍が落ち着いた2024年――改めて、“現在進行形”の話をうかがった。

価値観やコミュニケーションの手段が多様化するなかで、「怒り」の感情をコントロールしながら良好な人間関係を築いていくにはどうしたらよいのだろうか――日本アンガーマネジメント協会・代表理事の安藤俊介さんからそんな問いの答えを得てから2年あまり。その間、新型コロナウイルスが５類感染症に移行し、多くの企業がリモートワークを出社勤務に戻すといった対応に追われている。また、昨今は、カスハラ(カスタマーハラスメント)対策やオンラインコミュニケーション世代の入社・育成に忙しい企業も多いようだ。そんないまだからこそ必要な「アンガーマネジメント」は、どのようなものか。安藤さんにお話を再び伺った。

健康経営に注力する企業が増えているなか、法人向けに健康管理ソリューション「Carely（ケアリィ）」を開発・提供する株式会社iCAREが、今年（2023年）2月、これまでマーケティング部門にあった広報チームを人事部門に移した。人的資本経営の時代、社内情報を広報メンバーがしっかり汲み取り、“人を起点とした情報”を社内と社外に発信していくことに価値を見出しているという。前職や異動前のキャリアを生かしながら、3人の育児と仕事を両立させる、同社People Experience部（人事総務部）の呉美里氏（広報PRチーム リーダー）に話をうかがった。

少子化や女性活躍、企業の採用力向上など、さまざまな課題解決に欠かせない施策として期待されているのが、企業・団体で働く人の育児休業（育休）取得率のアップだ。「育児・介護休業法」の改正など、政府はさまざまな推進を続けながら、女性従業員とともに男性の取得率アップ（2025年までに30％達成）を目指している。そうしたなか、昨年2022年に、東京都が「育休」に変わる「育業」という言葉を公表して世間の注目を集めている。施策の最前線にいる、東京都子供政策連携室の中島知郎さん（子供政策連携推進部・子供政策推進担当課長）にお話を聞いた。

働く意欲のあるシニアが増え続ける一方で、企業は慢性的な人手不足に悩んでいる。雇用する企業側と雇用されるシニア側の条件がマッチすれば、人材難にも、一人ひとりのシニアが抱える生きがいや収入にまつわる悩みにも、解決の糸口が見えるだろう。「シニアをどのように雇用し、組織の中でどう戦力化していくべきか？」「年下の管理職による“シニアのマネジメント”は難しいのではないか？」――こうした、経営層や人事担当者の懸念をなくし、誰もが働きやすい職場をつくるためには……。“シニアの働き方”についての多くの知見を持ち、さまざまな企業や就労者とコンタクトを続ける川畑美穂さん（株式会社リクルートスタッフィング エンゲージメント推進部 部長）に話をうかがった。

今年2022年4月に「育児・介護休業法」が改正され、従業員が仕事と家庭生活を無理なく両立できるように、企業にはよりいっそうの努力が求められるようになった。しかし実際のところ、 “両立支援”がなかなか行き届かず、不満を持つ従業員も少なくない。ビジネスパーソンの心身の健康をサポートする産業医から見て、企業の“両立支援”の本質や課題はどこにあるのだろうか。大企業から中小企業まで、さまざまな総務・人事部との接点がある心療内科医・産業医の内田さやか先生（ビジョンデザインルーム株式会社・代表）に話を聞いた。

働き方改革やダイバーシティ＆インクルージョンの実現が社会課題となっているいま、国内だけではなく、世界各地に在住するメンバーがチームになり、“フルリモートワーク”で業務に取り組んでいる企業がある。2015年にオンラインアウトソーシングサービス「HELP YOU」の提供を始めた、株式会社ニットだ。同社は、新型コロナウイルス感染症拡大のずっと前からフルリモートワークを取り入れ、個々のメンバーに応じた就労を実現させている。企業理念は「『働く』を通じて、みんなを幸せに」――広報チームリーダーの小澤美佳さんに話を聞いた。

内閣府の調査では、コロナ禍におけるテレワークのデメリットとして「気軽な相談・報告が困難になった」という就業者が目立っている。自室において、ひとりで仕事に向き合っていれば、「何のために働いているのか？」「どうしてこんなに忙しいのか？」と「自問」することもあるだろう。新入社員研修や管理職対象のリーダーシップ研修などで、さまざまな悩みやリアルな声を聞いている、講師ビジョン株式会社・代表取締役の島村公俊さんは、そうした「自問」こそが自分自身と組織(チーム)を成長させていくと説く。

価値観が多様化し、さまざまな対人コミュニケーションが求められる職場において、ちょっとした苛立ちやモヤモヤを感じる人も多いだろう。とはいえ、不機嫌さをあらわにしたり、怒りを暴発させたりすれば、人間関係に大きな亀裂が入りかねない。「怒り」を上手にコントロールしながら、さまざまな価値観を持つ同僚や部下と良好な関係を築いていくにはどうしたらよいのだろうか。安藤俊介さんにお話を伺った。

「女性が“働きがい”を感じながら、生き生きと働ける職場を増やしたい。そして、日本全体を女性の能力と意欲が活かされる国に変えていきたい」――こうしたビジョンで、各地の自治体とともに“働く女性の課題解決”に向けて奮闘している株式会社Will Lab代表取締役の小安美和さん。前職時代に、「女性×働く」をテーマとしたプロジェクトに携わるなかで「東京に比べて、地方はアンコンシャス・バイアス（無意識の偏見）も、働く上での男女格差（ジェンダーギャップ）も大きい」という現実に直面し、地方で働く女性の就労支援や人材育成に本腰を入れるべく独立した。女性活躍推進法の施行から5年。「女性×働く」の変化は東京にとどまらず、地方にも広がっているのだろうか。兵庫県豊岡市の事例を中心にお話をうかがった。

「“1割（10％）の壁”は高い」と言われ続けた男性の育児休業取得率が、昨年2020年の調査でついにその壁を越え、過去最高数値を記録した。政府のすすめる働き方改革が企業に浸透しつつあること、また、コロナ禍によって多くのビジネスパーソンが仕事と家庭のバランスを顧みるようになったことなどがその要因だろう。また、今年2021年6月には「育児・介護休業法」が改正され、「男性育休」を取り巻く状況は大きく変化しているようにも思えるが、育休取得を歓迎しない職場の雰囲気や取得する本人のうしろめたさ、平均取得日数の短さなど、課題は多いようだ。「男性育休」についての論考がある、ニッセイ基礎研究所の久我尚子さんにお話をうかがった。

新型コロナウイルス感染症の世界的拡大が私たちの働き方のスタイルをその価値観とともに変えつつあるなか、 “派遣スタッフ”を積極的に受け入れる企業が増えている。なかでも、専門的な知識やスキルを持つ人材の活躍が目立っているようだ。そうした“派遣”の就労スタイルのひとつである「ZIP WORK」とはいったいどのようなものか――運営元である株式会社リクルートスタッフィングの路川千晴さんをインタビューした。

少子高齢化による労働力人口の減少を見据え、“あらゆる人の働きやすい社会”を目指す動きが加速している。なかでも、人口の半分を占める女性が活躍できるかどうかは経済成長の明暗を分けると言っても過言ではない。女性活躍推進法の施行から5年あまり。取り組みが優良であることを示す「えるぼし」マークを取得した企業も増えているようだ 。しかし一方で、“女性管理職の登用に腐心する人事部”と“管理職に就くことを望まない女性”の間の溝など、さまざまな課題も浮上している。 “女性活躍”という聞こえの良い言葉の本質は、いったいどこにあるのか―― 。“メンター”の育成と企業マッチングで“女性活躍”を推進する池原真佐子さん（株式会社Mentor For 代表取締役）に話を聞いた。