米国の諸制度・機関に対する信頼が薄れてきていることは今の時代の特徴となっているが、一つの柱である米軍への信頼は持ちこたえてきた。しかし現在では、その信頼さえも損なわれつつあり、そこから発せられるメッセージを軍幹部が理解するかどうかが問題だ。レーガン研究所は、国防に関する米国民の意識調査を毎年発表しており、今年の調査で、米軍に「大きな信頼」を寄せていると回答したのはわずか48％だった。この調査結果の詳細を明らかにするのはウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が初めて。この割合は2018年の70％から減少しており、昨年の45％とは誤差の範囲内にある。結果は他の調査とも整合性が取れている。ピュー・リサーチが今年実施した調査では、米軍が公共の利益のために行動することについて「大いに信頼している」と答えた国民の割合は2020年比で14ポイント減少した。