一方、最も弱気派となったのが、智剣・Oskarグループの大川智宏CEO(最高経営責任者)。28年末の予想株価は3万2000円と、ほぼ足元と同様の水準だ。

 大川氏は「世界的な景気後退が進行する中での現状の株式市場は明らかに過大評価」と指摘。今後確実視される少子化や各種の増税が日本経済のリスクになるとみる。

 楽天証券経済研究所の窪田真之チーフ・ストラテジストはこの先、期待できる注目業種の一つにAI関連を回答。5年後は「AIが飛躍的に進歩し、人間の仕事を幅広く代替していくだろう」と見通す。

 また、ニッセイアセットマネジメントの吉野貴晶投資工学開発センター長と、みずほ証券の菊地正俊チーフ株式ストラテジストは、エクイティスプレッドやPBRといった資本効率向上の流れが、日本株の一段高を促すとみている。