臆することなくテスラ追随
佐藤社長が抱える「三つの課題」

　26年にEV150万台を販売、部品点数を大幅に削減できる生産技術「ギガキャスト」の導入、次世代電池の有望株として全固体電池に照準──。佐藤社長は、就任直後から、EVに関わる重要戦略を矢継ぎ早に打ち出している。

　しかも、そのEV戦略の隅々にわたって、宿敵である米テスラの施策が意識されている。トヨタは絶対王者のプライドをかなぐり捨てて、臆することなくテスラにキャッチアップしようとしているのだ。

　佐藤社長には課題が山積している。第一の課題は収益構造の悪化だ。

　EVを突破口に始まるモビリティの投資競争は熾烈さを極めることになる。

　次世代モビリティの競争軸は、ハードウエアからソフトウエアへ移行している。ソフトウエアでクルマの性能が決まる「ソフトウエア・デファインド・ビークル（SDV）が主流になりつつあるのだ。駆動が内燃機関からモーターに変わっただけの“ただのEV” では市場から評価されることはない。

　EVに不可欠な車載電池価格が逼迫しているので、トヨタがEVシフトを強めれば、当然のことながら収益構造は大幅に悪化する。また、EVを突破口に始まるSDVのメインストリーム化は、ただでさえ高騰している研究開発費をさらに押し上げる。早晩、トヨタには「厳しい時代」が到来することになるだろう。

　第二はサプライヤー対策だ。SDVの登場は、モビリティ産業の構造転換を迫ることになろう。内燃機関車の時代に隆々としてきた、完成車メーカーを頂点とする「サプライヤーピラミッド」が崩壊するのだ。

　これまでトヨタグループの最大の強みは、約45万社ともいわれる下請けサプライヤーによる原価低減力にあった。だがSDVの登場により、下請け構造は崩れていくことになる。