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西武ホールディングスのプリンスホテルや近鉄グループホールディングスの都ホテルなど電鉄系ホテルを大量に買収する外資系投資ファンド。その顔触れも、やり口も、かつてとは大きく変わっている。特集『泊まりたいホテルランキング』（全8回）の最終回では、外資系ファンドの最新動向に迫る。（ダイヤモンド編集部副編集長 臼井真粧美）
外資系ファンドによるホテル買収に
定石を踏まない「令和のやり口」
海外ではホテルの所有と運営を分離するのが主流なのに対し、日本ではオーナーが運営する所有直営方式が長らく主流だった。そんな日本でホテルが投資ファンドなどへ売却されるようになり、所有と運営が分離するモデルが増えてきた。
ホテルは、オーナーが代わるタイミングでリブランドされることが多い。要は運営会社を変えたり、運営契約の内容を変更したりするのだ。
例えば東京・赤坂にある「東京全日空ホテル」は2007年、「ANAインターコンチネンタルホテル東京」にホテル名を変更した。ANA（全日空）はその前年、世界的な大手ホテルチェーンである英IHGと国内運営において合弁会社を設立している。本業である航空事業に経営資源を集中するためのもので、07年に直営13ホテルを米モルガン・スタンレーに2813億円で売却。ANAインターコンチネンタルホテル東京以外の直営ホテルもリブランドしていった。
外資系ホテルチェーンと運営で手を組んでリブランドすると、その送客ネットワークを使って海外から宿泊客を集めてくれる。リブランドで運営にてこ入れし、より稼げるホテルにしていくのである。
しかし、最近の外資系投資ファンドによる大型買収では、こうした定石を踏まないパターンが相次いでいる。定石を踏まないやり口が買収を成功に導いているのだ。
次ページで、この「令和のやり口」を明らかにする。
