【人気特集】役職定年で年収3割減？東京海上、あいおい、三菱UFJ、三井住友…損保＆生保にメガバンク「50代の悲哀」
「53歳で年収が3割減」など、一定年齢になるとシニアの年収が激減する「役職定年制度」。この制度は1000人以上の大企業の5割で導入されています。ところが、役職定年の詳細が世に出ることは、ほとんどありませんでした。そこで、2022年の特集『中高年の給料激減！主要企業のデータ初公開！大企業の5割導入 役職定年の悲哀』では主要企業の役職定年の実態、実額を徹底調査。東京海上、あいおい、三菱UFJ、三井住友…。そこからは、残酷なまでの悲哀が浮き上がってきました。人気特集を振り返る『見逃し厳禁！編集部イチ推し 人気特集』では、その中から3本の記事を紹介します。（ダイヤモンド編集部・情報は記事公開時点のもの）
損害保険業界の雄、東京海上日動火災保険は給料の高さでも知られるが、一定の年齢でポストオフが存在する。ある年齢になると年収が激減してしまうのだ。その東京海上を追い掛ける損害保険ジャパンはジョブ型に移行、MS＆ADインシュアランスグループホールディングス傘下の2社は給料面でグループ内格差が存在する。特集『中高年の給料激減！主要企業のデータ初公開！大企業の5割導入 役職定年の悲哀』（全17回）の＃2では、損保会社各社の中高年の年収変化の悲哀を具体名と実額で明かしていく。 >>記事を読む
同期から役員が出れば銀行本体から離れ、グループ会社や取引先の企業に出向する――。これが、メガバンクの50代前半の行員に対するイメージだろう。だが、意外に3メガバンクの置かれた状況によって、それぞれ事情が異なってきているようだ。特集『中高年の給料激減！主要企業のデータ初公開！大企業の5割導入 役職定年の悲哀』（全17回）の＃14では、3メガバンクに加え、日本銀行と千葉銀行の50代の待遇について詳述する。 >>記事を読む
65歳までの定年延長制度を導入した日本生命保険や第一生命保険、明治安田生命保険、住友生命保険の大手生命保険会社は、役職定年制度も廃止。その中で緩やかなポストオフ制度を導入している第一生命や、親会社ほどではないが役職定年制度があるソニー生命保険。特集『中高年の給料激減！主要企業のデータ初公開！大企業の5割導入 役職定年の悲哀』（全17回）の＃12では、横並びながらも微妙に異なる各社のシニアの待遇を詳述した。 >>記事を読む
Key Visual by Kaoru Kurata
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