家庭内の事故で亡くなった人の数は1万6050人写真はイメージです Photo:PIXTA

「老後も自宅にいれば安心」と思っている人もいるだろう。だが、介護の専門家・吉田肇氏は、住み慣れた自宅こそ最も油断しやすい危険地帯だと警鐘を鳴らす。長い老後を安全に暮らすために考えるべき「3つの選択肢」を解説する。※本稿は、吉田肇『介護・老後で困る前に読む本 親子で備える知恵と早期の選択で未来を変える!』(NHK出版)の一部を抜粋・編集したものです。

「住み慣れた家」に潜む
死につながるリスクとは

 65歳以上の高齢者のいる世帯の8割以上は、持家に住んでいます。しかし、そのうち半分の住宅はバリアフリーに配慮されていません。高齢者の「ころぶ」事故のほぼ6割が自宅などの居住場所で起きています。しかも、高齢者の救急搬送の約8割が「ころぶ」事故によるもので、そのうち約4割が、入院を必要とする「中等症以上」と診断されています。さらに、令和5年の人口動態統計(厚生労働省調べ)によると、交通事故死者数が3573人だったのに対して、家庭内の事故で亡くなった人の数は1万6050人。実に約4.5倍にもなります。実は住み慣れた自宅が危険なのです。

 断熱性能や設備の面で劣っている住宅も多いと考えられます。セミナーで実施したアンケートでは、約7割の方が「トイレや浴室が寒い」と回答されました。急激な温度変化によって血圧が乱高下するヒートショックは、高齢者に多い自宅での事故です。逆に、家の中の平均気温が2度上昇するだけで、要介護になる年齢が3歳程度延びるという学説もあります。

 ちなみに2019年3月、国土交通省は高齢期を健康で快適に過ごすため、早めに住まいを改修するメリットや改修の際に配慮すべきポイントを取りまとめたガイドラインを発表しています。このガイドラインでは、既存の住まいを改修する際の配慮項目を次の8つにまとめています。