ADHDの特性自体は消えませんが、薬によって日常生活の困難が軽減されることが多いため、発達障害の中でもADHDは、医療介入による変化が比較的わかりやすい特殊なカテゴリーに入るかもしれません。

　ADHDという名称は、AD（Attention Deficit：注意欠如）とHD（Hyperactivity Disorder：多動症）を組み合わせたものです。「では、片方の特性だけがある人はどうなるのか？」と思うかもしれません。実際、ADHDには以下の三つのタイプがあります。

・混合型（Combined Presentation）：不注意と多動・衝動性の両方が見られるタイプ

・不注意優勢型（Predominantly Inattentive Presentation）：主に不注意の特性が目立つタイプ

・多動・衝動性優勢型（Predominantly Hyperactive-Impulsive Presentation）：主に多動や衝動的な行動が目立つタイプ

ADHDの診断基準は
不注意と多動・衝動性

　かつては、不注意優勢型の人は「ADD（Attention Deficit Disorder）」と独立した診断名で分類されていました。しかし、DSM-4（1994年）でこの診断名は廃止され、現在はすべてADHDのカテゴリーに統一されています。今でも「ADD」という言葉を使う医療者はゼロではありませんが、正式な診断名ではありません。

　ADHDの診断基準としては

A：不注意の症状

B：多動・衝動性の症状

　のいずれか、または両方が6カ月以上持続し、12歳までにいくつかの症状が現れていることが条件とされています。また、これらの症状が二つ以上の環境（学校、自宅、職場など）で見られることが必要です。

A：「不注意」の症状に関しては、以下の九つの項目のうち六つ以上（17歳以上は五つ以上）当てはまる必要があります。

・細かいところを見落とし、ケアレスミスをする（例：学校の課題、仕事、その他の活動で）

・課題や遊びの活動において注意を持続することが困難（例：長時間の読書や会話、作業など）