街のおもちゃ屋を駆逐したトイザらス
大量仕入れで低価格販売を標榜し、ロードサイドに広い駐車場を備えた巨大玩具専門店は、日本でも大当たりした。店舗数を一気に増やし、ベビー用品に特化した「ベビーザらス」も展開。2000年には東証ジャスダック市場に上場した（2010年に上場廃止）。
その後、日本マクドナルドとは資本関係を解消し、2010年4月に米国トイザラス社の完全子会社となった。
日本トイザらスが入居しているミューザ川崎セントラルタワー（川崎市、東京商工リサーチ撮影）
一方、トイザらスの出店攻勢が中小規模の玩具店、街のおもちゃ屋さんの経営を直撃し、駆逐していった。こうして玩具販売市場は「トイザらス」一強の時代を迎え、2007年1月期の売上高は1943億6500万円に伸び、国内最大級の玩具小売店へと成長した
米国本社は破綻、日本も売上高がピーク時の半分以下に
だが、ECサイトの普及でトイザらスの成長に陰りがみられるようになる。その端緒はアメリカで表面化した。もともと、米国トイザラス社は2005年に投資ファンド3社がLBO（レバレッジドバイアウト）の手法で買収したが、その代償として巨額の負債を抱え、調達資金の返済と利払いが重くのしかかった。
2010年代以降、米国ではアマゾンなどEC大手との低価格競争が激化していた。当初見込んだ収益を上げられず、LBOで抱えた負債が重しとなって資金を成長投資に回せない悪循環に陥った。
2017年9月、米国トイザらス社は日本の民事再生法に相当する連邦破産法第11条（チャプター11）の申請に追い込まれた。そして2018年3月には再建を断念し、米国内の約700店舗もの閉鎖・清算を発表。米国のトイザらスは事実上消滅した。
