これがマザーズ上場で変わった。住商が一部株式を売却したからで、筆頭株主はグレンジャー（38.34パーセント）となった。住商の保有株比率は30.92パーセント、宮島正敬がいるウィットを含む他のVCはすべて売却し、投資を回収していた。
つまりグレンジャーと住商が合計約7割の株式を持つ状態の中で、モノタロウは東証1部への指定替えを図ろうとしたのだが、その検討を始めた2008年末に事は起きた。
グレンジャーのY・C・チェン（編集部注／日本進出の提携先を探し、モノタロウの創業に関わった米グレンジャーの幹部）が瀬戸欣哉（編集部注／住友商事のeコマースチーム長としてモノタロウを創業し、2001年6月に社長就任）に呟いた「住商からモノタロウ株を買わないかと言われたよ」という一言がすべての始まりである。
驚いた瀬戸が詳しく聞くと、住商は保有するモノタロウ株を株式市場で売却しようとしたが、3割超もの膨大な株式を売るのは難しいと判断、グレンジャーに買い取ってほしいと言ってきたのだという。
株式の買い取りが
上場維持を脅かした
「で、グレンジャーはどうするつもりなの？」と瀬戸が尋ねると、Y・Cは「買い取るつもりだ」と答えた。
リーマン・ショックが起きた。米国だけで成長を遂げるのは難しく、それを日本などの海外事業で補う―。グレンジャーはそんなストーリーを考えていたのだった。
思い起こせばモノタロウがマザーズに上場する際も、グレンジャーは支配下に置く意向を示している。再びチャンスが巡ってきたかたちで、これを逃す手はないとでも思ったのだろう。
瀬戸は憤った。理由は2つある。
グレンジャーの保有株比率は38.34パーセントである。住商から30.92パーセントの株式を買い取ると、保有株比率は69.26パーセントに高まる。当時、東証1部には「流通株式比率は30パーセント以上」という上場基準が存在した。住商とグレンジャーの話がまとまり、さらにグレンジャーが市場でモノタロウ株を少し買い増せば、モノタロウは1部への指定替えどころか、上場が維持できなくなってしまう。これが1つだ。
もう1つは、上場廃止になるかもしれないというモノタロウにとって極めて大事な話だというのに、瀬戸の知らないところで話が進んでいたことだ。聞けばY・Cは住商幹部とゴルフをした時に言われたというではないか。
