Photo:SOPA Images/gettyimages
ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、ダイヤモンド編集部では、統計の専門家の協力の下、恒例となっている「3年後の予測年収」を刷新し、将来の年収を大胆予想。特集『【26年版】3年後の予測年収ランキング！全31業種1200社「賃上げ」有望企業はどこだ』の＃23では、小売業界の予測年収を独自に推計し、全42社のランキングを作成した。（ダイヤモンド編集部 山本 輝）
小売業界の予測年収ランキング
1000万円超えの企業は？
コスト高や人件費の上昇などの逆風にさらされる小売業界だが、独自の競争力で業績を向上させている企業も多い。
その筆頭格が「ユニクロ」を展開するファーストリテイリング（ファストリ）。海外事業の成長が続いており、2026年8月期の純利益は前期比11％増の4800億円を見込む。6年連続の最高益更新となる。
また、「ドン・キホーテ」を運営するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）も好調だ。中国政府による日本への渡航自粛要請があったにもかかわらず、インバウンド向け売り上げが引き続き伸びており、26年6月期の純利益は前期比18％増の1070億円となる見通しだ。
足元では、原油高など新たな懸念材料も生じており、今後はますます小売りの中での優勝劣敗が進むだろう。そんな小売業界における各社の将来の年収はどうなっているだろうか。ダイヤモンド編集部では、恒例となっている「3年後予測年収」の最新版を作成した。統計の専門家の協力の下、25年3月期までの実績値から、3年後となる27年4月～28年3月期の年収を大胆予想した。
具体的には、年収が業績などに連動することを前提に、各社の公表資料を用いて重回帰分析による予測モデルを作成、アナリストによる業績予想のコンセンサスデータを当てはめて試算を行った。なお、業績予想は25年12月時点のデータに基づく。より詳しくは次ページを参照してほしい。
今回は、スーパー・百貨店などを除いた、家電量販店、ドラッグストア、アパレル、専門小売りなど42社をランキングにした。
ファストリ、PPIH、ニトリホールディングス、ウエルシアホールディングス、マツキヨココカラ＆カンパニー、スギホールディングス、ヤマダホールディングス、ビックカメラ、ケーズホールディングス、エディオン、良品計画、パルグループホールディングス、セリア、キャンドゥ、ワッツ、ワークマン、ジンズホールディングス、しまむら、青山商事、西松屋チェーン、MonotaRO、ZOZO……各社の3年後の年収はどれくらい増えるのか、あるいは減るのか。一挙に見ていこう。
