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資材高と人手不足に伴う建設費の高騰が続く中、ゼネコン各社の経営体力に差が出始めている。ダイヤモンド編集部は、建設業界のデータベース事業を展開する日本マルチメディア・イクイップメント（JME）の協力を得て、日本建設業連合会（日建連）に加盟するゼネコン128社の経営耐久度を分析した。特集『ゼネコン・不動産 建設費高騰の呪縛』の本稿では、日建連加盟ゼネコン128社の経営耐久度ワーストランキングを公開する。（ダイヤモンド編集部 宮井貴之）
コスト高を転嫁した大手
取り残される中小ゼネコン
建設費の上昇が止まらない。建設工事費デフレーター（建築総合）は、2015年度の92.8から26年度（暫定値）は128.3へと、10年余りで4割近く上がっている。スーパーゼネコン4社がコスト増を価格に転嫁して過去最高益に沸く一方、中小の建設業者では倒産や廃業が相次いでおり、経営体力に明暗が分かれ始めている。
では、この3年間で各社の経営体力はどう変わったのか。資材高や人手不足といった問題が業績にどの程度影響を与えているかを探るため、ダイヤモンド編集部は、国や自治体に提出する経営事項審査結果を公表している建設業者延べ25万社の情報を基に、建設業界のデータベース事業を展開している日本マルチメディア・イクイップメント（JME）の協力を得た。
JME提供のデータを基に、「売上高経常利益率」「負債回転期間」「自己資本比率」「技術職員数」「総合評点P」の指標を採用して全国24620社の経営耐久度ワーストランキングを作成した。3期間の各指標の変化を偏差値化したもので、総合偏差値が低いほど経営の体力が落ちていることを示す。
次ページでは、日建連加盟128社の経営耐久度ワーストランキングをお届けする。ワースト5には、東証プライム上場のゼネコンも入った。
