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近年、大きく業績を伸ばしているのがゼネコン業界だ。価格転嫁が進んだことで利益率が大幅に改善し、最高益を更新する企業が相次いでいる。人手不足が深刻化した2024年以降、施工体制を維持するために待遇の改善を進めており、好業績と相まって、平均年収も右肩上がりの状態が続いている。特集『26年 給料ランキング』の本稿では、スーパーゼネコン4社に加え、インフロニア・ホールディングスや長谷工コーポレーションなど準大手ゼネコン8社の給料ランキングを公開。最新の待遇序列を解明する。（ダイヤモンド編集部 宮井貴之）
売上高3兆円の“王者”鹿島の平均年収は？
準大手がスーパーゼネコンの待遇を上回るケースも
2026年3月期の建設業界は、再開発や半導体工場の建設需要の高まりを受けて好業績が相次いだ。中でも際立った業績を示したのが鹿島だ。
同社の26年3月期決算は、売上高が前期比5.3％増の3兆0672億円、営業利益は同58.5％増の2407億円だった。売上高3兆円突破は業界初の快挙である。他のスーパーゼネコンとは異なり、海外事業単体で1兆円を稼ぎ出したことが業績全体を押し上げた格好だ。
26年6月に就任した桐生雅文新社長の下、業界における絶対的ポジションの確立に向け、さらなる高みを目指す構えだ。（詳細は『ゼネコン最大手、鹿島の新社長が明かす成長戦略とは？業界初の売上高3兆円突破後の「建設費高騰・洋上風力・M＆A戦略」を披露』を参照）。
では、業界トップをひた走る鹿島に対し、ライバルであるスーパーゼネコン各社や、追撃する準大手ゼネコンの実際の給与水準はどうなっているのか。
対象としたのは、鹿島、大林組、大成建設、清水建設、長谷工コーポレーション、安藤ハザマ、戸田建設、五洋建設、インフロニア・ホールディングス（HD）、熊谷組、西松建設、東急建設の計12社だ。
集計の結果、スーパーゼネコンでは各社が大幅な年収アップを遂げる中で、最大手が業界1位を死守。また、好業績が目立った準大手ゼネコンでも年収1000万円超えが相次ぎ、中には一部のスーパーゼネコンを上回る年収を得ている企業もあった。
次ページでは、ゼネコン12社の最新給料ランキングの全貌を明らかにする。
