ダイヤモンド・オンラインplus
VMware関連事業の実績が際立ったチャネルパートナーとして「Channel Partner of the Year」を受賞した伊藤忠テクノソリューションズ。同社の取り組みは国内外で高い評価を受けている。
『サービスの達人たち』などを執筆、サービスを提供する人びとを長年にわたって取材してきたノンフィクション作家・野地秩嘉に聞く上質なサービスとは何か？
上質なサービスで高い評価を得ているアメリカン・エキスプレス。世界中の顧客から長く愛され続ける理由を中島好美マーケティング統括副社長に聞いた。
自分に合ったカード選びは、ビジネスシーンだけでなく、ライフスタイルも充実させるはず。自分の消費パターンをまずは分析し、おカネの有効な使い方をいま一度、確認しよう。
リーン家電エコポイントが3月末での終了を迎えたなか、環境省のエコ・アクション・ポイントが、「消費者一人ひとりのエコアクションを大きなビジネスに結ぶ取り組み」として期待されている。低炭素社会の構築に向け、国費に頼らない持続可能なシステムとして運営されるエコ・アクション・ポイントに注目してみたい。
BTM（ビジネストラベルマネジメント）とは、出張業務の予約・購入プロセスをアウトソーシングする仕組みのこと。航空券や宿泊費などの直接コスト削減のほか、事務業務が減るなど間接コストの削減も大きい。BTM導入のメリットを流通科学大学の高橋一夫教授に聞いた。
環境先進国・日本の礎は、「狭い国土」「エネルギー資源の少なさ」「公害」というマイナス要因の克服から始まった。同様に現在の「低炭素社会」実現に向けたハードルの数々を、新たな社会への変革のバネにしようという考え方がある。その際は各企業のビジネスを通じた取り組みが重要になるのはもちろん、カギを握るのが、じつはCSRのチカラなのだ。
どんな素材やシルエットの衣服も新品同様によみがえらせる――ハッピー社が提供するサービスは、着だおれと心づかいの伝統を背景に生まれた新技術だ。京都から発信される新ビジネスが今、注目されている。
料理の愉しみに目覚め、週末に厨房に立ち、調理する男性が増えている。料理の愉しみや知的な男性を満足させる話題の進化系食材や家電、調理器具をテーマに、山本益博氏に話をうかがった。
企業誘致活動は今、新たな産業集積の動向と、成長著しいアジア市場に目を向けたグローバルな視点を持った戦略が求められている。自動車関連産業は次世代自動車にシフトした投資を拡大。それに伴う二次電池や、太陽光発電など環境・エネルギー産業の設備投資も活発だ。
アストン・ホテルズ＆リゾートは、ハワイ全土に25拠点を有し、若者から多人数のファミリー、高級志向のシニアまであらゆる層のニーズに応えるプランが好評だ。4月からはすべてのプランがインターネットで予約できる。
APEC（アジア太平洋経済協力会議）の開催が決定した2011年のハワイは、楽園リゾートとしてだけでなく、ビジネスや国際会議にふさわしいディスティネーションとして、その存在感を世界にアピールすることになる。
浜松市は「やらまいか」に象徴されるチャレンジ精神と温暖な気候に恵まれた、研究開発型拠点の好適地だ。産業立地としての魅力の源泉と新たに分譲される大規模工場用地に寄せる期待について、鈴木康友浜松市長に聞いた。
いずれ訪れるセカンドライフに備えるために、商品知識を高め、資産運用を心掛けよう！ まずは、自分の身の丈に合った投資スタイルを見つけることが大事だ。目標を設定し、人生とともに歩むパートナー（投資商品）選びから始めよう。
「ニューロ・マーケティング」や「エスノグラフィック・マーケティング」など新しいマーケティング手法に注目が集まるなか、プロモーション効果を高めるには、どのようにすればいいのか。阿久津聡・一橋大学大学院教授に聞いた。
多くの日本企業が人事面での問題を抱えている。人件費の適正化に苦心している企業もあれば、若手社員を中心に広がる新しい価値観に戸惑っている企業もあるだろう。さまざまな課題を整理したうえで、新しい人事マネジメントの構築が求められている。
人事改革でまず必要なのは「人事の見える化」。現状を数値で定量的に把握することが、議論のベースになる。そんなニーズに応えるのが、リクルートキャリアコンサルティングが提供する「AR Basic 10」である。
販促に悩める企業こそ活用すべき、低コストで効果の上がる手法がヤフー・リスティング広告の「スポンサードサーチ」だ。「スポンサードサーチ」で業績を上げた企業事例を紹介する。
消費行動の最前線であるレジでの時間を「消費者との最良のタッチポイント」と捉え、独自発想のターゲット・マーケティングで急成長を実現しているカタリナマーケティング ジャパン。同社は今年、さらなる進化と変革を実現するという。
日本産業界において、知的財産戦略が今後の成長を左右するといわれる昨今、「まだまだ本来の機能を果たしているところは少ない」と語るのは、特許庁長官を務めるなど長らく知的財産分野に携わってきた荒井寿光氏だ。荒井氏は、中小規模の企業に対しても「経営者自身が意識変革を今すぐ実行すべき」と主張する。
