キヤノン
１９３４年、国産初の３５ｍｍフォーカルプレーンシャッターカメラを試作し、開発者が熱心な観音信仰者だったことから、そのカメラを「カンノン」（ＫＡNＮＯＮ）と命名した。翌年、その名称が近代的な高級カメラのイメージになじまないと判断し、世界でも通用するブランドとして「キヤノン」（ＣＡＮＯＮ）に改名（１９３５年商標登録）。英語でＣＡＮＯＮには規範、基準、聖典等の意味があり、正確さを基本とする精密工業の商標にはふさわしい上、語感も「カンノン」と似ていることが、改名の主な理由となっている。
関連ニュース
事務機器大手のキヤノンが、リサイクルインクカートリッジ事業大手のエコリカから独占禁止法違反で訴訟を起こされた。たとえ敗訴しても損害賠償請求額は3000万円で、売上高3兆5933億円（2019年）の大企業キヤノンからすれば小さな傷かもしれない。だが糾弾された企業体質が裁判で認定されれば、企業イメージ毀損（きそん）は決して小さくない。
＃10
メガバンクや総合商社など個人投資家に人気の高配当株は今から買ってもいいのだろうか。最新の決算を分析したアナリストの意見を参考に、高配当株の中でも日本を代表する時価総額上位の24銘柄について、3段階で2020年末までの投資判断を示した。分析コメント（拡大画像参照）に加えて、株価指標や今期業績などの数字も売買の参考にしてほしい。
2020/9/12号
今からでも買える「強い株」とは？コロナ直撃の最新業績で見えてきた！
新型コロナウイルスの感染拡大の影響をもろに受けた3月期決算企業の今期第１四半期。厳しい決算内容で、業種間、業種内でも格差が広がる中、日経平均株価はコロナ暴落前の水準まで戻している。これからでも買える株は？
今回で4年目となる恒例の好評企画「40歳年収が高い企業ランキング」。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計し、その結果をランキング形式で大公開します。今回は電機業界にフォーカスします。
今回で4年目となる恒例の好評企画「40歳年収が高い企業ランキング」。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計し、その結果をランキング形式で大公開します。今回は電機業界にフォーカスします。
第59回
1962年、当時キヤノンの企画課長だった賀来龍三郎（1926年5月19日～2001年6月23日）は、同社の第1次長期（5カ年）経営計画の策定に携わった。当時のキヤノンはカメラの売り上げが全体の95％を占めていたのだが、賀来が策定した計画は、カメラ事業を80％まで縮小してカメラ専業のイメージを一新し、事業の多角化を進めるというものだった。
＃4
コロナ時代の働き方と採用事情を探るため、主要企業に対して行った独自アンケートの結果について、89社から得た回答を個社ごとに一挙に公開。調査内容は大きく二つ。一つは、在宅勤務制度の整備状況や運用方針、それに伴う人事評価制度などの「コロナ時代の働き方」の実態。もう一つは、今後の新卒・中途採用について、採用予定数の変更の有無と面接方式だ。
精密大手のオリンパスが「やっと」、長年赤字続きだった映像事業（デジタルカメラなど）を売却する。かつては大黒柱の一つだったが、スマートフォン搭載カメラの登場・進化で収益が悪化。近年は医療事業ほぼ一本足打法となっており、「医療機器グローバル大手並みの営業利益率20％」という大胆な目標を掲げ始めた昨年末ごろから、映像事業の“外科手術”は秒読み段階とみられていた。コロナショックによりデジカメ市場は対前年同期比で半減しており、他のデジカメメーカーにとって「対岸の火事」ではない。
＃12
コロナ禍で社会と産業は激変した。勝ちモデルは消失、退場待ったなしの企業が続出している。経営戦略に精通した外資コンサルの資料を基に、慢性的な病理からビジネスチャンスまでが分かる図表を各業界1枚ずつにまとめた。
＃9
コロナショックが他業界に比べて軽微に見える電機業界。だが、水面下では30年来の大きな地殻変動が起こっている。ベイン・アンド・カンパニーが、豊富な海外事例を示し、電機各社が打つべき戦略を提言する。
予告編
アパレル・外食・小売り…主要7業種の「生存戦略」を外資コンサル4社が解明
コロナ禍で社会と産業は激変した。これまでの勝ちパターンは消失、コロナ前からもうかっていなかった企業は退場待ったなしだ。あらゆる業界と企業が悩むアフターコロナの生き残り戦略を、外資コンサルが総力で解明する。
時価総額上位銘柄ズバリ診断！キヤノンは弱気、村田は強気
日本を代表する時価総額上位の銘柄について、年末までの投資判断を示した。最新決算を分析したアナリストのコメントに加えて、チャートや業績推移、株価指標などのデータも掲載したので、売買の参考にしてほしい。
＃8
日本を代表する時価総額上位の54銘柄について、3段階で投資判断を示した。分析コメントに加えて、チャートや業績推移、株価指標など最新データも掲載したので、売買の参考にしてほしい。
予告編
コロナ恐慌決算で格差拡大！「勝ち組・負け組」企業を徹底分析
コロナショックの直撃により、3月期決算企業の6割が今期の業績見通しを未定とした。まさに波乱の決算だが、日経平均株価は3月19日の1万6358円を底に反発して、6月上旬にはコロナ前水準まで急回復。実体経済と株価の乖離が拡大している。特集『恐慌決算の勝ち組・負け組』では、最新決算を分析して今から狙える「強い株」の見つけ方を紹介。
予告編
「新・半導体戦争」米中対立で勃発！日本企業のリスクとチャンスを全解剖
ポストコロナにはあらゆる分野でモードチェンジが起こる。AIや5Gを支える半導体もしかり。戦争勃発のレベルで国家間・企業間の競争関係が激化し、投資合戦によって新たな需要が噴出する。日本企業のリスクとチャンスとは？
経済産業省が世界の大手半導体メーカーの日本誘致を検討していることがダイヤモンド編集部の調べで分かった。コロナショックを受けて、欧米では中国を想定した外資による自国企業の買収防衛策の行使が相次いでいる。日本でも国内半導体部材メーカーの日本回帰を促す目的で、外資誘致プロジェクトを発足させることにしたのだ。米中貿易摩擦と買収リスクを同時に解消するという「ウルトラC」プロジェクトの全貌を明らかにする。
＃02
経済産業省が世界の大手半導体メーカーの日本誘致を検討していることがダイヤモンド編集部の調べで分かった。コロナショックを受けて、欧米では中国を想定した外資による自国企業の買収防衛策の行使が相次いでいる。日本でも国内半導体部材メーカーの日本回帰を促す目的で、外資誘致プロジェクトを発足させることにしたのだ。米中貿易摩擦と買収リスクを同時に解消するという「ウルトラC」プロジェクトの全貌を明らかにする。
＃1
新型コロナウイルスの影響で困惑しているのは、東京五輪・パラリンピックが延期になった選手だけではない。選手の活躍を写真で切り取るデジタルカメラの新製品戦略にも狂いが生じているようだ。
INDEX
日本企業、緊急事態宣言【INDEX】コロナ禍による未曾有の国難を総力取材
新型コロナウイルスの「終息時期」が、先進国で一番遅れるのは日本ではないか――。そうした見立てが産業界で大勢を占めるようになっている。当初は、外需の減退やサプライチェーンの寸断による企業業績の悪化が懸念されていたが、コロナの感染拡大は母国マーケットである日本の経済活動の「停止」をもたらしている。危機のレベルはリーマンショック時を超えるとも言われるコロナ・クライシス。ダイヤモンド編集部の総力を挙げて、日本企業が直面する緊急事態の現場を取材する。
＃4
新型肺炎によるサプライチェーンの断絶は、電機業界の幅広い業態に影響を及ぼしつつある。無数の企業で構成された、複雑な電機の生態系。どこかで異変があれば、ドミノ倒しのように影響が広がる。特集『断絶！ 電機サプライチェーン』（全8回）の＃4は、主要企業への影響度をまとめた。
