三陽商会

百貨店など商業施設の営業時間短縮や休業のあおりを食らったアパレル業界。服を買う場所もなければ着ていく場所もないこの状況で、直近のアパレルメーカーの売り上げは前年を大きく割っている。ただ、資金繰りと「余命」には大きく差がついていた。

コロナショックで小売業界が窮地に立たされている。緊急事態宣言に伴う臨時休業と外出自粛で売り上げが激減。小売り各社や外食、アパレル業は大手であっても経営危機が迫っている。資金繰りを独自試算した「余命」ランキングなどを通して、「Withコロナ・ポストコロナ」時代に生き残る企業を探る。

三陽商会が大株主の投資ファンド・RMBキャピタルと委任状争奪戦を繰り広げている。ただ5月10日に別の投資ファンドや議決権行使助言会社が株主側に有利な意向を表明し、三陽側の旗色は悪い。この株主提案の内容は、三陽の再生委員会が社内で立案していた「消えた再生プラン」であることが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。渦中のRMBキャピタルの細水政和パートナーを直撃した。

三陽商会の4期連続赤字が確定した。黒字予想が一転して赤字決算になった2020年2月期第2四半期だったが、10月30日に発表した第3四半期決算で、さらに通期予想も下方修正。惨憺たる状況で岩田功社長を更迭したものの、問題の本質はそこにはないようだ。

今、リアルとネットの融合が急速に進んでいるのが、ファッション業界だ。若い世代を中心にオンラインで服を買う抵抗感が薄れ、電子商取引（EC）の市場規模が拡大を続けている。豊富な資金と最新テクノロジーを武器にそれを狙うアマゾン。一方でリアル店舗の側もデジタル化で対抗する。攻防の最前線を追った。

業績不振が続く三陽商会。2020年2月期第2四半期の連結決算でも8.6億円の営業損失を計上、6億円の赤字となった。当初は黒字予想を立てていただけに、先行きの不透明さが一段と増す。通期決算で“4期連続最終赤字”を避ける策はあるのか。

創業者の娘婿で社長、会長を歴任した相談役が、代表権のない会長に復帰――。そんな人事を決算短信の最末尾に記載し、現社長からは質問が出るまで説明もなく……。業績不振に陥っているアパレル大手・三陽商会は、今期の黒字化を高らかに宣言しながら、微妙な人事案を、なんとも“控えめに”発表した。