みずほフィナンシャルグループ

全ての働く人、そして投資家にとって決算書の読解は必須。一見すると、数字が並び難解そうに思えるが、実は決算書はつまらないものではない。企業のニュースの実例を読むことで、易しく自然と決算書の読解術が身に付く。そんな反復練習をぜひ楽しんでいただきたい。

低金利環境によって多くの銀行が不振にあえぐ中、高齢化社会の到来に伴い、信託銀行に対する顧客ニーズが高まりつつある。この追い風をみずほ信託銀行としてどのように生かし、役割を果たしていくのか。飯盛徹夫社長に聞いた。

全国の利用者2000人と上場企業107社にアンケートを実施し、「付き合いたい・付き合いたくない証券会社」を回答してもらった。個人では楽天が強い。法人では野村が嫌われながらも支持を得た。

企業が付き合いたくない銀行はどこなのか――。上場企業を対象にアンケートを実施し、107社から回答を得た。その結果を6年前のランキングと比較すると、三井住友銀行の評価が改善するなど、メガバンクの順位に大きな変化があった。

全国の利用者2000人にアンケートを実施し、信頼感や利便性などに関して個別の銀行に対するイメージ調査を行った。メガバンクを上回る好感度を獲得したインターネット銀行が出るなど、利用者の本音が浮き彫りになった。

「高給取り」のイメージがある金融業界だが、退職金は企業の業績や出世、在籍年数による格差が浮き彫りになった。徹底取材に基づく110社121ケースの「禁断の退職金実額」から、金融・証券・保険業界の実態をお届けする。

多くのIT企業が金融サービスの提供に乗り出し、迎え撃つ銀行界にとって、「競争と協働」が重要なテーマになっている。みずほフィナンシャルグループはこの局面にどう立ち向かうのか。そしてみずほが発表した、地方銀行と提携して取り組む電子マネーの勝機について坂井辰史社長に聞いた。

メガバンクは転換期にある。金融緩和によって本業不振に陥り、同時にデジタル化の波が押し寄せたことで構造改革を強いられているからだ。そんな中、みずほフィナンシャルグループは5年に及ぶ経営計画を打ち出した。計画を実行する上で、切っても切れないテクノロジーの進化とどう向き合うのか。坂井辰史社長に聞いた。

収益の柱である本業の融資ビジネスが崩壊し、その穴埋めで傾注した市場運用にも行き詰まる銀行業界。これ以上ない苦境に思えるが、実はさらなる危機的状況に陥るリスクを抱えている。

「業績のいい会社、悪い会社は決算書のどの数字を見ればわかるのか」と悩んでいないだろうか。今回は日米の有名企業の「利益剰余金」に注目。果たして、日本のトップであるトヨタの「利益剰余金」を上回る米国企業はあるのだろうか？

5月15日、3メガバンクグループが2019年3月期決算を発表したが、その中で最下位に沈むみずほフィナンシャルグループは、新たに5ヵ年の経営計画を打ち出した。反転攻勢を急ぐみずほが新計画に描いた、坂井辰史社長の独自色を探る。

坂井体制2年目を迎えたみずほフィナンシャルグループ。この4月の新体制を分析してみると体制強化を向けた動きと同時に、新たな課題も見えてきた。そして注目の次期トップは新常識の通り、デジタル担当の役員が浮上している。

新年度に入り株式相場は堅調に推移するなか、銀行株は上値の重い展開となっている。今後の金利上昇や金融機関の利ざや改善への期待が醸成されにくい状況になったためだ。修正幅が特に大きかったみずほをはじめ、今後注意すべきは減損損失リスクである。

銀行業界に波紋を広げたみずほフィナンシャルグループによる巨額減損の発表。その思惑をめぐってさまざまな見方が交錯する中、5日後に発表された役員人事には、就任2年目を迎える坂井辰史社長が、佐藤康博前社長（現会長）ら旧体制の色を必死に消そうとする思いがにじみ出ていた。

3メガバンクの中で万年3位に沈むみずほフィナンシャルグループ（ＦＧ）が、真の正念場を迎えている。2019年3月期決算において約6800億円の損失を追加計上し、純利益を当初予想の5700億円から約9割減の800億円に下方修正すると発表したからだ。

今春、新たな中期経営計画を発表するみずほフィナンシャルグループ（ＦＧ）の頭上に、暗雲が垂れ込めている。