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バートン・マルキールの『ウォール街のランダム・ウォーカー』（井出正介訳、日本経済新聞出版社）は、内容の一部に重大な間違いを含む（と筆者は思う）が、投資家が繰り返し読むに値する名著だ。

中古品は新品の市場価値を支える方向に作用するのではないか、という仮説を想定してみた。今回はこの仮説を検証してみたい。新車（日産自動車）と中古車（ガリバーインターナショナル）に置き換えて話を進める。

ヒッグス粒子の発見は偉業だと言われる。だが、すぐ何かの社会の役に立つかと言われれば、役には立たない。そうした基礎研究にお金を出す意味は何か。今回はいつもと趣を変えて、その問題について考えてみよう。

筆者はときどき「円高が進めば → 日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）は値を下げる」と錯覚を起こすことがある。しかしメディアは強く関連づけて報道する。いったい、この関係は成り立つのだろうか。検証してみることにした。

約40年前に発明されたマインドマップ。コンピュータで使うためのソフトウェアの開発が試みられてきたが、手がきに匹敵する使用感のものはなかなか生まれなかった。初めての公認ソフトiMindMapの開発者クリス・グリフィス氏に、開発プロセスと将来ビジョンを聞いた。

本コラムを掲載している『ダイヤモンド・オンライン』編集者との会話で「化学業界や非鉄金属業界は『読者受け』がよくないので、本連載では避けたほうがいい」という話をしたことがあった。しかし、今回はへそ曲がりを全開にして、その化学業界を扱う。

私たちの未来であるわが国の子ども・若者は、現在、どのような状況に置かれているのだろうか。今回は、内閣府が6月6日に公表した、2011年度「子ども・若者白書」を紐解いてみたい。

通常、将来の企業の業績は、インカム-ゲインが増大するかどうかにかかっている。資産を切り売りしたキャピタル-ゲインによって、業績回復を目指すという経営戦略はあまり見かけない。ところが、筆者が常時ウォッチングしている上場企業400社の中で珍しいケースがあった。

米グーグルや米フェイスブックといった少数の企業（または経営者）に、なぜ巨額のキャッシュが集まるのだろうか。それは、いまの時代で実現できる最強のビジネスモデルを確立しているからに他ならない。

志望の大学に合格できる学力が身につく中高一貫校や高校はどこか。受験生を抱える親にとっては、一大関心事だ。そこで、国公立大学や難関大学、医学部への合格実績を基に全国の学校を精査し、ランキングしてみた。上位の学校に共通する「強み」とは？

企業が成長する為に「現金回収の早さ」が重要だと、アップルを例に語られることが多い。しかし、現金回収を早めようとする経営戦略は、必ずしも企業の成長性を保証するものではない。そうした点を、スタートトゥデイなどのデータで検証してみよう。

日本で今、子どもの「学力格差」が拡大しているという。国にとっては子どもの学力低下を助長する頭の痛い問題だ。足もとでは、文科省も本腰を入れて調査に乗り出した。明らかになってきたのは、「家庭の所得による学力格差」が歴然と見て取れることだ。

コンビニエンスストア業界やドラッグストア業界を取り上げる。その理由は、両業界の決算データを眺めていると、世に普及している原価計算や管理会計などの情報システムのすべてに重大な欠陥があることを、「見た目」で容易に証明できるからだ。

沈みゆく日本のメーカーから逃げだそうとしないエンジニアたち。対してサムスンなどの海外メーカーの技術者は自分の将来設計をどう立てているのか。フラッシュメモリ、次世代メモリで世界をリードする竹内健教授と、ちきりんさんの対談・第2回は「エンジニアは何でメシを食うべきか？」についてです。

ある日本のベンチャー企業が自社の米国特許を武器に米国ＩＴ企業を果敢に攻めている。グーグル、ヤフーなど13社を特許侵害で訴え、アップルまで標的に定める。しかも勝てそうであるから驚きだ。

「需要が蒸発した」とは大手メディアでよく出る言葉だ。これを具体的に業績数字を基に調べてみた。題材としたのは、東京会場HDとT&Dホールディングス、エルピーダメモリだ。すると、多くの企業の経営戦略が必ず失敗する理由が見えてきた。

GDPは攻撃の的になっている。1)GDPはそれ自体欠陥のある指標である、2)持続可能性や持続性を考慮に入れていない、3)進歩と開発の測定には別の指標のほうが優れている場合がある、というものである。GDPの代替案について各界で真剣な議論が高まっており、経済政策に実際的な影響を与えるようになるかもしれない。

今回は、日清食品とＪＴ（日本たばこ産業）を扱う。独占的競争市場で活動する日清食品から、独占市場の代表であるＪＴへの展開である。特に今回は、空疎な議論を展開する管理会計論や経済学の世界を、実務の世界に引き込むものとして論を展開する。

被災地に足を運び、防災を訴え続けてきた地震学の第一人者、都司嘉宣氏。この3月末で東京大学を定年退官する。最後の取材で氏が語ったことは、いまだに議論が尽くされない危機管理の本質、特に「川と津波」の危険な関係だった。

第78回コラム（ニッサン、ヤマダ電機、ソフトバンク編）では、「需要の価格弾力性」の逆数を利用した「ラーナーの独占度」というものを紹介した。今回は「独占の系譜」を政治・特許・シェア・ライバルの4つの視点で見てみよう。