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2021年5月の「配当利回りランキング」を作成して、おすすめの高配当株を紹介！ 2021年5月に「配当」の権利が確定する全銘柄の配当額、配当利回り、株価などを調査・比較して、5月に権利確定する株の中から、配当利回りが高い「高配当株ランキング」を発表！

東京エレクトロン デバイス（2760）が2期連続の「増配」を発表し、配当利回りが3.52%に！　東京エレクトロン デバイスは2022年3月期の配当（予想）を「1株あたり175円」と発表し、前期比「50円」の増配で「2期連続増配」の見通しとなった。配当利回り（予想）は2.17％⇒3.52%にアップし、年間配当額は2年で1.9倍に急増する見通し。東京エレクトロン デバイスは「連結配当性向40％を目安」としており、2022年3月期の業績予想が「増収・増益」となっていることから、好調な業績予想を背景に、今回の「増配」が決まった形だ。なお、2021年3月期の配当についても、予想配当の「1株あたり108円」から「1株あたり125円」に増配。（東京エレクトロン デバイス、コード：2760、市場：東証1部）

アサヒホールディングス（5857）が5期連続の「増配」を発表し、配当利回りが4.13%に！　アサヒホールディングスは2022年3月期の配当（予想）を「1株あたり90円」と発表し、前期比「5円」の増配で「5期連続増配」の見通しとなった。配当利回り（予想）は3.90％⇒4.13%にアップし、年間配当額は5年で3倍に増加する見通し。アサヒホールディングスは今回、「第9次中期経営計画」の概要も発表しており、その中で株主還元について、「配当を、現在の年間配当水準から目減りさせることなく」、「配当性向に関しては40％を目処とする」としている。この方針を踏まえた結果、アサヒホールディングスは今回の「増配」を決定した形だ。（アサヒホールディングス、コード：5857、市場：東証1部）

現在の日経平均株価や株式市場の状況と今後の見通しについて、アナリストの藤井英敏さんが鋭く分析！　日経平均株価は、2月16日の高値3万714.52円を天井にした調整局面が続いています。また、日経平均株価は2月16日以降、概ね2万8400円～3万500円のボックス相場を継続しています。日経平均株価がテクニカル的に調整を一巡させるためには、少なくとも25日移動平均線と75日移動平均線の両方を終値で上回ることが必要です。そして、25日移動平均線自体が明確に上向くようならば、売り方の買い戻しが加速することでしょう。そのケースでは前述したボックス相場の上限である3万500円付近までの戻りが見込めます。一方、ボックス相場の下限の2万8400円を明確に下回るようだと「ボックス相場終了」となり、「下落トレンド」が発生すると見ています。

野村不動産ホールディングス（3231）が10期連続の「増配」を発表し、配当利回りが3.37%に！　野村不動産ホールディングスは2022年3月期の配当（予想）を「1株あたり85円」と発表し、前期比「2.5円」の増配で「10期連続増配」の見通しとなった。配当利回り（予想）は3.18％⇒3.37%にアップし、年間配当額は10年で3.4倍に増加する見通し。野村不動産ホールディングスは「中長期経営計画」のフェーズ1（2020年3月期～2022年3月期）において、「総還元性向を40～50％程度」とすることを掲げている。また、2022年3月期の業績予想は、前期比で「増収・増益」となっていることから、堅調な業績予想を背景に、今回の「増配」が決まった形だ。（野村不動産ホールディングス、コード：3231、市場：東証1部）

富士通ゼネラル（6755）が11期連続の「増配」を発表し、配当利回りが1.12%に！　富士通ゼネラルは2022年3月期の配当（予想）を「1株あたり32円」と発表し、前期比「2円」の増配で「11期連続増配」の見通しとなった。配当利回り（予想）は1.05％⇒1.12%にアップし、年間配当額は2011年3月期から2022年3月期までの11年で5.3倍に増加する見通し。富士通ゼネラルは利益配分について、「安定的かつ継続的な利益還元」を基本方針としていることもあり、今回の「増配」が決まったと言えるだろう。なお、富士通ゼネラルの2022年3月期の業績予想は、前期比で「増収・営業増益」となっている。（富士通ゼネラル、コード：6755、市場：東証1部）

米国在住のアナリスト広瀬隆雄さんが解説！　米国のレギュラー・ガソリンの価格は、コロナ禍で外出禁止令が出た2020年4月末に1ガロン当たり1.77ドルの安値を付けましたが、現在は2.85ドルまで戻っています。つまり、ワクチン接種が順調に進んでいることを背景に、2021年の夏のバカンス・シーズンはそれなりに賑やかになることが予想されます。言い直せば、石油会社にとって良い経営環境が予想されます。また、原油の需要はGDPに連動するため、GDPの高い成長率は、今後、原油価格が大きく落ち込むリスクが少ないことを示唆しています。石油関連銘柄としては、エクソン・モービル（ティッカーシンボル：XOM）とシェブロン（ティッカーシンボル：CVX）がもっとも無難な選択肢になると思います。

キヤノン（7751）が「増配」を発表し、配当利回りが3.39%に！　キヤノンは2021年12月期の配当（予想）を「1株あたり90円」と発表し、前期比「10円」の増配となる見通しとなった。配当利回り（予想）は3.39％となり、年間配当額は1年で12.5％増加する見通し。キヤノンは今回、増配とともに業績予想の修正も発表しており、2021年12月期の業績予想は、前回予想比で「増収・増益」となっている。この業績予想の修正を受けて、キヤノンは今回の「増配」を決めた形だ。なお、キヤノンは2019年12月期までは緩やかな増配傾向が続いていたが、2020年12月期には大幅に「減配」していた。（キヤノン、コード：7751、市場：東証1部、名証1部、札証、福証）

日本鋳造（5609）が「増配」を発表し、配当利回りが3.19%に！　日本鋳造は2022年3月期の配当（予想）を「1株あたり30円」と発表し、前期比で「5円」の増配となる見通しとなった。配当利回り（予想）は2.66％⇒3.19%にアップし、年間配当額は1年で1.2倍に増加する見通し。日本鋳造の2022年3月期の業績予想は、前期比で「増収・増益」となっており、好調な業績予想を背景に、今回の「増配」が決まった形だ。なお、日本鋳造は「経営基盤の強化および将来の事業展開に備えるための内部留保の充実等」を勘案したうえで、利益還元を実現していくことを基本方針としている。（日本鋳造、コード：5609、市場：東証2部）

「水資源」関連銘柄について、アナリストの村瀬智一さんが解説。台湾が深刻な干ばつに見舞われています。台湾政府は、2月に一部地域で給水制限を実施していましたが、さらに最悪の事態に備え、4月に入って100万以上の企業や住民を対象に給水制限を開始しました。そんな水不足の影響で不安視されているのが、半導体の製造です。台湾は、半導体製造の世界最大手であるTSMC（台湾積体電路製造）を筆頭に、世界の半導体生産能力の6割超を占めています。半導体の生産工程では、ウエハーの清掃や洗浄に大量の水が使われるため、台湾の水不足がこれ以上悪化すると、半導体製造工場が操業停止に追い込まれる可能性があるのです。

エレマテック（2715）が2期連続の「増配」を発表し、配当利回りが4.03%に！　エレマテックは2022年3月期の配当（予想）を「1株あたり43円」と発表し、前期比「7円」の増配で「2期連続増配」の見通しとなった。配当利回り（予想）は3.00％⇒4.03%にアップし、年間配当額は2年で1.3倍に増加する見通し。エレマテックの2022年3月期の業績予想は、前期比で「増収・増益」となっている。エレマテックは「配当性向（連結）40％以上」を基本方針としていることから、好調な業績予想を背景に、今回の「増配」が決まった形だ。なお、2021年3月期の配当についても、予想配当の「1株あたり32円」から「1株あたり36円」に増配されている。（エレマテック、コード：2715、市場：東証1部）

外資系投資顧問でファンドマネジャー歴20年の山本潤氏による、10年で10倍を目指す成長株探し。今回は本決算のトレンドなどを解説します。

現在の日経平均株価や株式市場の状況と今後の見通しについて、アナリストの藤井英敏さんが鋭く分析！　相変わらず「強い米国株・弱い日本株」という構図が続いています。日経平均株価は、米国株が上げても上値は重く、逆に米国株が下がるとそれに輪をかけて下落するという、非常に弱い値動きとなっているのです。やはり、米国に比べて新型コロナウイルスのワクチン接種が大幅に遅れていることや、国内の新規感染者の拡大に歯止めが掛からず、経済活動の規制が強化されていることが大きく影響しているのでしょう。ご存じの通り、大阪、東京を中心に、日本各地で新型コロナウイルスの感染者数の増加ピッチが加速しています。

アイモバイル（6535）が、2021年7月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが2.17%に！ アイモバイルは、2021年7月期の年間配当を前回予想比で「5円」の増配、前期比では「30円」の増配となる「1株あたり30円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は1.81％⇒2.17％にアップした。アイモバイルは2016年10月の上場以来、配当を実施しておらず、今回が「初配」となる。アイモバイルは今回、増配とともに業績予想の修正も発表しており、2021年7月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。アイモバイルによると、「業績は順調に推移している」ことから、今回の「増配」を決定したとのこと。（アイモバイル、コード：6535、市場：東証1部）

米国在住のアナリスト広瀬隆雄さんが解説！　米国では、2021年第1四半期の決算発表シーズンが始まっており、先週はメガバンクが相次いで決算を発表しました。内容的には、ゴールドマンサックス（GS）とJPモルガンチェース（JPM）の2行が抜きん出て良い決算でした。まず、米国のメガバンクであるJPモルガンチェースとウエルズファーゴ（WFC）、ゴールドマンサックス、シティグループ（C）、バンクオブアメリカ（BAC）、そしてモルガンスタンレー（MS）の各行が、どのくらい儲かっているかを比較したいと思います。これにはいろいろな尺度がありますが、今回は株主の目線から一番重要である有形自己資本利益率を比較してみました。

「ドライアイス」関連銘柄について、アナリストの村瀬智一さんが解説。経済活動の正常化に向けて大きな期待のかかるワクチンですが、日本では現在、米国のファイザー（PFE）とドイツのバイオンテック（BNTX）が共同で開発したワクチンが承認されており、今後、同じく米国のモデルナ（MRNA）、そして英国のアストラゼネカ（AZN）のワクチンがそれぞれ承認される見通しとなっています。これら3種類のうち、ファイザー／バイオンテックのワクチンはマイナス75度、モデルナのワクチンはマイナス20度という超低温下で保管・管理しなければならない扱いの難しいものとなっています。ワクチンの保管・管理に必要な「ドライアイス」の関連銘柄に焦点を当てたいと思います。

日本銀行は3月に実施した金融政策の「点検」を経てもなお、マイナス金利の深掘りは可能だと明言している。仮にそれが実現すれば、欧州のように個人の預金にまでマイナス金利が課せられる状況が日本に到来することが現実味を帯びてくる。ドイツでは個人預金にマイナス金利を課す銀行がこの数年で急増。今や300行以上の銀行がそうなっているという。

ベイカレント・コンサルティング（6532）が5期連続の「増配」を発表し、配当利回りが0.76%に！　ベイカレント・コンサルティングは2022年2月期の配当（予想）を「1株あたり190円」と発表し、前期比「20円」の増配で「5期連続増配」の見通しとなった。配当利回り（予想）は0.46％⇒0.76%にアップし、年間配当額は5年で6.3倍に急増する見通し。ベイカレント・コンサルティングの2022年2月期の業績予想は、前期比で「増収・増益」となっており、好調な業績予想を背景に、今回の「増配」が決まった形だ。なお、ベイカレント・コンサルティングは配当性向について、「IFRSベースで20％～30％を目安とする」としている。（ベイカレント・コンサルティング、コード：6532、市場：東証1部）

コメダホールディングス（3543）が「増配」を発表し、配当利回りが2.60%に！　コメダホールディングスは2022年2月期の配当（予想）を「1株あたり51円」と発表し、前期比「12円」の増配となる見通しとなった。配当利回り（予想）は2.60%となり、年間配当額は1年で1.3倍に増加する見通し。100株保有時の「配当＋株主優待利回り」は3.61%となる。なお、コメダホールディングスの2022年2月期の業績予想は、前期比で「増収・増益」となっている。また、コメダホールディングスは配当政策において「連結配当性向50％程度を目標」としていることから、堅調な業績を背景に、今回の「増配」が決まった形だ。（コメダホールディングス、コード：3543、市場：東証1部、名証1部）

外資系投資顧問でファンドマネジャー歴20年の山本潤氏による、10年で10倍を目指す成長株探し。今回はロート製薬(4527)を解説します。