マーケット全般(35) サブカテゴリ

外資系投資顧問でファンドマネジャー歴20年の山本潤氏による、10年で10倍を目指す成長株探し。今回は今後の長期投資に欠かせないをESGを解説します。

ケイアイスター不動産（3465）が、2021年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが5.18%に！ ケイアイスター不動産は、2021年3月期の年間配当を前回予想比で「51円」の増配、前期比では「63円」の増配となる「1株あたり139円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は3.28％⇒5.18％にアップし、年間配当額は5年前の3.9倍に増加する見込み。ケイアイスター不動産は今回、増配とともに業績予想の修正（前回予想比で「増収・増益」）も発表している。また、ケイアイスター不動産は配当政策において「連結配当性向30%程度を目途」としていることから、今回の「増配」が決まった形だ。（ケイアイスター不動産、コード：3465、市場：東証1部）

JT（日本たばこ産業）が上場来初の「減配」を発表し、配当利回りが6.04%に！　JTは2021年12月期の配当（予想）を「1株あたり130円」と発表し、前期比「24円」の減配となる見通し。配当利回り（予想）は7.16％⇒6.04%にダウンし、年間配当額は1年間で15.5％減少する見通し。JTは今回、株主還元方針の変更も発表しており、「中長期の利益成長を実現することにより株主還元の向上を目指す」としつつも、「配当性向75％を目安とする」としている。そして、従来の経営資源配分方針に加え、変更後の株主還元方針に則った結果、「⼀株当たり配当⾦をリベース」し、2021年12月期の「減配」を決定した形だ。（JT、コード：2914、市場：東証1部）

現在の日経平均株価や株式市場の状況と今後の見通しについて、アナリストの藤井英敏さんが鋭く分析！　2月8日のNYダウは6日続伸し、前週末比237.52ドル高の3万1385.76ドルと、3週ぶりに過去最高値を更新しました。2月8日の日経平均株価は、前週末比609.31円高の2万9388.50円と、1990年8月3日以来、約30年6カ月ぶりの高値で取引を終えました。このように、日米株式市場のどちらもスケールの大きい上昇相場が発生しています。今の時代を生きていて、この相場に上手く乗れている20代から30代の若者と、それができていない若者との数年後、数十年後の資産格差は、もともとの金持ちの子供ではない限り、相当大きなものなるでしょう。

ナカボーテック（1787）が、2021年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが5.00%に！ ナカボーテックは、2021年3月期の年間配当を前回予想比で「90円」の増配、前期比でも「90円」の増配となる「1株あたり220円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は2.95％⇒5.00％にアップし、3期連続増配の見通しとなった。年間配当額は3年前の2倍に急増する見込み。ナカボーテックは今回、配当予想の修正とともに業績予想の修正（前回予想比で「増収・増益」）も発表している。また、配当について「配当性向70%を目途」としていることから、業績予想の修正を踏まえた結果、今回の「増配」を決定した形だ。（ナカボーテック、コード：1787、市場：東証JASDAQ）

日本管理センター（3276）が2期連続の「増配」を発表し、配当利回りが3.59%に！　日本管理センターは2021年12月期の配当（予想）を「1株あたり44円」と発表し、前期比「2円」の増配で「2期連続増配」の見通しとなった。配当利回り（予想）は3.43％⇒3.59%にアップし、年間配当額は2年間で25％増加する見通し。　日本管理センターは「新中期経営計画JPMC2025」において、配当性向の目標水準を「40%以上」と設定している。また、日本管理センターの2021年12月期の業績予想は前期比で「増収・増益」となっていることから、堅調な業績予想を背景に、今回の「増配」が決まったと考えられる。（日本管理センター、コード：3276、市場：東証1部）

アークランドサカモト（9842）が、期末配当での”会社設立50周年記念配当”の実施を発表し、配当利回りが2.25%に！　アークランドサカモトは2021年2月期の配当予想を、普通配当「30円」、記念配当「5円」の合計「1株あたり35円」に修正すると発表した。これにより、前回予想比で「5円」、前期比でも「5円」の増配となり、配当利回り（予想）は1.92％⇒2.25％にアップすることとなる。アークランドサカモトは2020年7月に会社設立50周年を迎えたことを記念して「1株あたり5円」の記念配当の実施を決めたとのこと。年間配当額は2020年2月期から2021年2月期までの1年間で16.6％増加する見通し。（アークランドサカモト、コード：9842、市場：東証1部）

米国在住のアナリスト広瀬隆雄さんが解説！　今週は、世界有数の肥料メーカーであり、世界をカバーする肥料の小売店網を持っているニュートリエン（ティッカーシンボル：NTR）を紹介します。「苛性カリ」「窒素」「リン酸塩」は、合わせて「三大肥料」と呼ばれます。ニュートリエンは、世界の農業に欠かせないこの「三大肥料」のすべてを商っているわけです。2020年は新型コロナウイルスの感染拡大により世界の経済は大混乱しましたが、こと肥料に関する限り、需要への影響はほどんどありませんでした。また、2020年春に米国農務省は穀物の供給過剰を予想しましましたが、2020年の夏の降雨量が少なかったことや作付面積が予想を下回ったことなどから、米国の穀物の在庫は激減しました。

GSIクレオス（8101）が、2021年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが3.09%に！ GSIクレオスは、2021年3月期の年間配当を前回予想比で「10円」の増配、前期比では「15円」の増配となる「1株あたり60円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は2.58％⇒3.09％にアップし、5期連続増配の見通しとなった。年間配当額は5年前の3倍に増加する見込み。GSIクレオスは今回、配当予想の修正とともに業績予想の修正も発表しており、2021年3月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。GSIクレオスは、修正後の業績予想や財政状態等を勘案した結果、今回の「増配」を決定した形だ。（GSIクレオス、コード：8101、市場：東証1部）

ZOAが、2021年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが3.46%に！ ZOAは、2021年3月期の年間配当を前回予想比で「5円」の増配、前期比では「10円」の増配となる「1株あたり45円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は3.07％⇒3.46％にアップし、2期連続増配の見通しとなった。年間配当額は2019年3月期から2021年3月期までの2年間で1.5倍に増加する見込み。ZOAは今回、配当予想の修正とともに業績予想の修正も発表しており、2021年3月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。この業績予想の上方修正を踏まえ、ZOAは今回の「増配」を決定した形だ。（ZOA、コード：3755、市場：東証JASDAQ）

船井総研ホールディングス（9757）が11期連続の「増配」を発表し、配当利回りが1.83%に！　船井総研ホールディングスは2021年12月期の配当（予想）を「1株あたり46円」と発表し、前期比「1円」の増配で「11期連続増配」の見通しとなった。配当利回り（予想）は1.79％⇒1.83%にアップし、年間配当額は11年間で3.7倍に増加する見通し。船井総研ホールディングスは「業績を勘案した利益配当を実施し、市場環境や資本効率等を考慮しつつ、機動的な自社株式取得を行うことにより、総還元性向として60％以上を目指す」としており、堅調な業績予想（前期比で「増収・増益」）を背景に、今回の「増配」が決まった形だ。（船井総研ホールディングス、コード：9757、市場：東証1部）

綜研化学（4972）が、2021年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが3.66%に！ 綜研化学は、2021年3月期の年間配当を前回予想比で「20円」の増配、前期比でも「20円」の増配となる「1株あたり75円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は2.68％⇒3.66％にアップし、3年ぶりの増配となる見通し。年間配当額は2020年3月期からの1年間で36％増加する見込み。綜研化学は今回、配当予想の修正とともに業績予想の修正も発表しており、2021年3月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。綜研化学は修正後の業績予想等を踏まえ、今回の「増配」を決定した形だ。（綜研化学、コード：4972、市場：東証JASDAQ）

NTT（日本電信電話）が、2021年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが3.83%に！ NTTは、2021年3月期の年間配当を前回予想比で「5円」の増配、前期比では「10円」の増配となる「1株あたり105円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は3.65％⇒3.83％にアップし、10期連続増配の見通しとなった。年間配当額は2011年3月期からの10年間で3.5倍に急増する見込み。NTTは、「株主還元を重要な経営課題の一つと位置づけ、中期経営戦略においても継続的な増配の実施を基本的な考えとしており、業績動向、財務状況及び配当性向等を総合的に勘案」した結果、今回の「増配」を決定した形だ。（NTT、コード：9432、市場：東証1部）

ニップン（2001）が、期末配当での”社名変更記念配当”の実施を発表し、配当利回りが2.21%に！　ニップンは2021年3月期の配当予想を、普通配当「34円」、記念配当「2円」の合計「1株あたり36円」に修正すると発表した。これにより、前回予想比で「2円」、前期比でも「2円」の増配となり、記念配当によるものとは言え、”3期連続増配”を達成することになる。年間配当額は2018年3月期から2021年3月期までの3年間で1.2倍に増加する見通し。ニップンは2021年1月1日に会社名を「日本製粉株式会社」から「株式会社ニップン」へ変更したこと記念し、「1株あたり10円」の記念配当の実施を決めたとのこと。（ニップン、コード：2001、市場：東証1部）

KADOKAWA（9468）が、「普通配当の増配」と「創業75周年記念配当の実施」を発表し、配当利回りが1.38%に！　KADOKAWAは2021年3月期の配当予想を、普通配当「40円」、記念配当「10円」の合計「1株あたり50円」に修正すると発表した。これにより、前回予想比で「20円」、前期比でも「20円」の増配となり、2期連続増配の見通しとなった。年間配当額は2年で2.5倍に増加することになる。同日発表された業績予想の修正（前回予想比で「減収・増益」）を受けて、「普通配当の増配」を決定した形。また、KADOKAWAは2020年11月10日をもって創業75周年を迎えたことを記念し、「1株あたり10円」の記念配当の実施を決めたとのこと。（KADOKAWA、コード：9468、市場：東証1部）

EV向け「ワイヤレス充電」関連銘柄について、アナリストの村瀬智一さんが解説。前々回のコラムでは、EV（電気自動車）の性能向上に欠かせない「全固体電池」を取り上げました。今回も同じくEVに関連するテーマとして「ワイヤレス充電（非接触充電）」を取り上げたいと思います。EVを普及させるためには、EVそのものの技術的・コスト的な改善だけではなく、充電スタンドの増加を含めた「充電の簡便さの向上」が大きな課題となります。そうした状況の中、EVの充電方法として最近注目を集めているのが「ワイヤレス充電（非接触充電）」です。調査会社・アライドマーケットリサーチのレポートによると、EV向け充電インフラの市場規模は2027年に276億ドル（約2.8兆円）と、2019年と比較して10倍超に成長すると予測されます。

ビジネスエンジニアリング（4828）が、2021年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが2.04%に！ ビジネスエンジニアリングは、2021年3月期の年間配当を前回予想比で「25円」の増配、前期比でも「25円」の増配となる「1株あたり70円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は1.31％⇒2.04％にアップし、6期連続増配の見通しとなった。年間配当額は6年前の5倍に急増する見込み。ビジネスエンジニアリングは今回、配当予想の修正とともに業績予想の修正（前回予想比で「増収・増益」）も発表しており、修正後の業績予想等を勘案した結果、今回の「増配」を決定した形だ。（ビジネスエンジニアリング、コード：4828、市場：東証1部）

先進諸国では、春になり気温が上がるにつれ、新型コロナウイルスの感染拡大が峠を越すと期待している。ワクチン接種が進み、経済正常化の展望も強まろう。

日本銀行は3月の金融政策決定会合で、株式の指数連動型上場投資信託（ETF）購入額の柔軟化を発表すると思われる。しかし、同政策の出口政策は全く見えてこない。

日本郵船（9101）が、2021年3月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが4.90%に！ 日本郵船は、2021年3月期の年間配当を前回予想比で「80円」の増配、前期比では「90円」の増配となる「1株あたり130円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は4.90％にアップし、2期連続増配の見通しとなった。年間配当額は2年前の6.5倍に急増する見込み。日本郵船は今回、配当予想の修正とともに業績予想の修正も発表しており、2021年3月期は前回予想比で「増収・増益」の業績予想となっている。日本郵船は修正後の業績予想を踏まえ、財務状況等と株利益還元を総合的に勘案した結果、今回の「増配」を決定した形だ。（日本郵船、コード：9101、市場：東証1部）