経営者(20) サブカテゴリ

2008年のリーマンショック前後からコンテナ船を中心に、どん底の状態が続いていた。しかし、昨年12月からようやく、回復の兆しが見えてきた。世界中で問題となっている船余りは解消されるのか？

今年3月からスタートした｢住宅エコポイント制度｣。住生活グループでは、売れ行き好調だった断熱サッシ「インプラス」などにさらに弾みがついたようだが、追い風になった決め手は何だったのか。

リーマンショック後の世界同時不況に対応するため、構造改革に取り組んできた東レ。繊維業界では、同業他社が相次いで国内生産から撤退している。唯一国内生産を堅持する勝算はあるのか。

遠藤直紀はアメリカでインターネットやＥメールを駆使する人たちに出会い、カルチャーショックを受ける。それがきっかけになりアクセンチュアに勤務、その後先輩たちと会社を立ち上げるが、“見事”に失敗してしまう。

電子書籍サービスの提供主体として、アマゾンやアップル、グーグルの存在感が増すなかで、日本の会社からは今のところ有力なサービスが出そうにない。日本の出版業界は何をすべきなのだろうか。

2008年10月に協和発酵工業とキリンファーマが合併した。事業の統合は順調に進んでいるのか。また、十分な研究開発費を賄うための企業規模拡大は必要なのか。

関西の公益事業者ながら、大阪ガスは化学、電力、燃料電池など新規事業を育て、海外にも積極的に飛び出し、伸び悩む国内ガス事業を代替している。七転八起の社風の秘密を、尾崎社長に聞いた。

自動車業界は次世代環境車開発に伴う技術革新、グローバル化に対応した現地調達・現地生産および部品の共有化が進んでいる。完成車メーカーが系列部品メーカーを抱える時代は終わったのか。

リーマンショック後の需要の落ち込みは急速で、大幅な人員削減という苦渋の決断を下した。今中間期も最終赤字となったが、損益分岐点が下がり業績は改善。昨夏以降は黒字に転じている。今後の動きは。

総合小売り業界がイオンとセブン＆アイの大きく二つに集約されつつあるなか、中部圏を地盤とするユニーは関西のイズミヤ、四国のフジと手を組んだ。“スーパー・リージョナル・チェーン”としての生き残り策とは？前村社長に聞いた。

前回に続きＩＴを活用した小ロット受注で注目を集めているアースダンボールの奥田社長へのインタビューをお届けする。同社の段ボール製品群には、原価を下げ、顧客に適正な価格で、多くの選択肢を提供する知恵が詰まっている。

前社長の急逝で、リーマンショックが起こった08年9月に社長に就任。リーマンショック後は、内食化傾向が進んだことで、むしろ食品小売業にとっては追い風だったが、11月辺りから売上高は一気に落ち込み始めているという。

昨年9月、富士通の野副州旦前社長が突然、病気療養を理由に辞任した。本人の説明はないままで、不可解さはぬぐえなかった。5ヵ月が経過した今、その全真相が明らかにされようとしている。野副前社長が富士通現経営陣に「辞任取消通知書」を送付したのだ。そこには事実上の解任である旨が詳述されている。

リクルートを辞めて独立した小岸弘和は、ひょんなことから赤字の結婚式場運営会社の再建を託される。しかし小岸の思いは社員に伝わらない。窮した小岸は従来の全7店舗を閉鎖するという荒療治に出る。

製造業に対する登録型派遣の禁止など労働者派遣法改正の動きが注目されている。どのような問題点があるのか。法改正を強行すると、どんなことが起きるのか。

リーマンショック以降も、業績は順調に推移している。好調の要因をどのように分析しているのか。また、人材教育にも力を入れおり、教育機関として「大黒天大学」を立ちあげてから、丸一年。心の教育とは何なのか。

2005年に経営の第一線より退いてから、グローバル規模での企業文化の確立や、国際社会貢献活動などで、今も世界中を飛び回っている。なぜ、そのような活動に精を出すようになったのか。

ネスレ日本は子会社2社を合併、新体制でビジネスをスタートさせている。ネスレコンフェクショナリーの社長だった高岡浩三氏はネスレ日本の副社長に就任。“バリューアップ戦略”を説く高岡氏に話を聞いた。

2009年の住宅着工戸数が45年ぶりに80万戸を下回るなど、逆風が吹き続けている。景気回復に向けて、住宅エコポイント制度が始まったが、どれほどの業績寄与を見込んでいるのか。

田辺和夫前社長（現会長）からの突然のバトンタッチ。「仕事はなにも変わらないので、特段、違和感はない」と話すが、今後の経営方針や戦略について聞いた。