資格・学校(3) サブカテゴリ

三大予備校の1つであるあの代々木ゼミナールが、全国の校舎の7割に当たる20校舎を閉鎖すると発表した。背景には、日本の受験生を取り巻く大きな環境変化もある。代ゼミの決断から、縮小する市場で生き残るための経営戦略の在り方を読み解こう。

8月24日、初めて尽くしのインターナショナルスクールが長野県軽井沢町で開校した。その名は「インターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢」（ISAK＝アイザック）。インター校としては初の1条校（学校教育法第1条に定められた学校で、日本の高校卒業資格を得られる）となる。

このところ科学研究に関する事件とその報道を通じ、科学と研究、さらに研究を行う場への関心が高まっている。そうしたなかで、東北大学原子分子材料科学高等研究機構は、世界トップレベルの地位を維持し、優秀な研究者を集め続けている。

近年、個性を尊重し一芸に秀でた合格者を選抜するＡＯ入試が増加傾向にあり、私立大学では2013年の入学者のうち一般入試での合格者は48.9％。では、現役の学生たちはこのＡＯ入試に対してどのような評価をしているのだろうか。

2004年に国立大学が法人化されてから、2014年3月で満10年となる。国立大学法人の職員は、現在も「みなし公務員」で、基本的には公務員と同様である。しかし、東大図書館司書として勤務する職員は「人は減るけど仕事は減らない」と現状を嘆く。

日本の要として、潤沢な公的資金を投入されている日本トップの国立大学――。東京大学は、このようなイメージを持たれていることが多い。今回は、同大学の財務データを中心に、本当に東大は「お金持ち」か検証しよう。

企業において、社員の英語力を強化する動きが広まっている。多くの業界で事業のグローバル化が避けられない中、今後、英語を必修科目とする動きが広がって行くのは確実だ。全社員にTOEIC800点を達成させようと突き進む楽天をはじめ、「英語重視」の職場の現状をお伝えする。

さまざまな場面で、「東大はお金持ちだから、あんなことができるんだ」という声を聞く。東大発の優れた研究が大きな評価を受けたとき。東大が新しい研究施設を作った時。しかし、本当に潤沢な資金だけが今の東大を作っているのだろうか。

少子化や大学乱立による入学志願者の減少、それに伴う経営難、国立大学の法人化、グローバル化といった問題を抱え、急速な変化を迫られている現在の大学。こうした変化のなかで、大学はこれからどのように生き残りを図っていくのだろうか。

大学卒業後、どんな企業に進むことができるのか。今や、大学を受験する段階でほぼ決定づけられているといっても過言ではない。就職のよしあしで大学を選ぶニーズは高まっている。そこで、全大学を対象としたアンケートを基に、就職に強い大学選びの全情報をお伝えする。

東京大学は、学内の議論を経て、当初目指していた「秋入学」路線を4学期制へと変更した。東大と海外の他大学の交流は深まるだろうが、筆者はそれで東大卒業生がより魅力的になるようには思えない。真にあるべき「東大改革」とはどんなものか。

日本人が書く英語が、確認不足によるささいなミスのせいでネイティブに通じないケース指摘し、「もったいない」と訴え続けてきた『実践　日本人の英語』著者のマーク・ピーターセン氏。日本人の英語はなぜダメなのかを聞く。

田中眞紀子文科相の「3大学不認可騒動」以降、世間では大学の乱立に異を唱える教育関係者や識者が増え続けている。しかし、それは氷山の一角に過ぎない。日本の大学の質が暴落している背景には、もっと深い課題が山積している。

今年、東京大学法学部が初めて定員割れした。最難関の大学、そのなかでも看板学部の定員が割れた。ただ、これは東大特有の仕組みがあるがゆえの話。決して入学試験の定員が割れたのではない。

どの学校に入れば幸せな人生が送れるか。どんな習い事をすれば将来役に立つか。「子供のため」を思って教育投資に力を入れている親は多い。しかし、その投資額は気づかぬうちに青天井になりがちだ。家庭における教育投資の採算を、長期的な視点で徹底分析する。

志望の大学に合格できる学力が身につく中高一貫校や高校はどこか。受験生を抱える親にとっては、一大関心事だ。そこで、国公立大学や難関大学、医学部への合格実績を基に全国の学校を精査し、ランキングしてみた。上位の学校に共通する「強み」とは？

1976年創刊された雑誌「ポパイ」。アメリカ文化を取り上げた日本を代表するカルチャー誌だ。その表紙のイラストを手がけたのがイラストレーターの松下進氏。一目で松下氏のものと分かるタッチの作品を生み出した背景には、松下氏のプロ魂があった。

世界市場で稼ぐことは当たり前のことだが、そこには大きな壁が立ちはだかる。語学だ。英語や中国語をビジネスで使える日本人はまだまだ少ない。その壁に果敢に挑む楽天を事例に、本当に使える英語と中国語の学習方法を探った。

現在、学習塾・予備校業界は、大手中小、東西入り乱れての激しい競争が繰り広げられている。各学習塾は生き残りをかけて独自のサービスや独自のノウハウを競い合っている。実力や業界動向、裏事情まで徹底分析した。

日本のビジネス界ではTOEIC人気が急上昇だ。しかし、アメリカではTOEICを知っている人は皆無に近い。私は日本人の英語力不足の根源にはTOEIC問題があるのではないかと思う。TOEIC志向を変えるか、TOEICの内容を変えるか、どちらかを実行しないと日本のガラパゴス化がさらに進んでしまう。