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IoTの活用は日本でも始まっている。中堅ゼネコンの東急建設では、現場で動く重機にセンサーを取り付けてリアルタイムで稼働状況を確認、自動的に稼働時間とＣＯ2排出量などを管理するシステムを実験導入、効率的な現場管理の一歩を踏み出した。

IoTと言えば、とかく家や工場などで役に立つ技術と思われがちだが、「移動中」のものも、インターネットにつなげてそのデータを取得することが有益だというケースが、フェデックスの「センスアウェア（SenseAware）」だ。

IoTが過熱化してきた。新技術・新産業が普及・勃興する時に必ず通る“Hype”（過熱した人気）フェーズにさしかかっている。歩数計、血圧計、腕時計、環境モニター、セキュリティーカメラ、空調用サーモスタット、洗濯機から電球に至るまで、何でもネットにつながりつつある。

ものづくりにかける熱い戦い「AWS Summit Tokyo IoTアイデアソン＆ハッカソン 2015」が、6月2日に都内で開催された。最終選考残った5チームのうち、現役女子大生とプロエンジニアの異色チームが作ったユニークなIoTシステムの評価は？

なぜ日本のＩｏＴがうまくいかないのかを考察するシリーズ最終回。スマートハウスやテレマティクス、業務システムの事例を元に、日本の機器が“つながらない”理由と、これからの時代における「標準」の決定的重要性を解説する。

ＩｏＴの本質には、「進化する機器」に加え、「製品の部品化」そして「統計化」がある。重要になるのはシステムを握ること、データを活用したサービス型ビジネスに転換することだ。日本企業はその重要性を理解しているのか。

ＩｏＴの本質と、日本企業に与える影響を考察するシリーズ。今回は、名だたる米国企業が「オープン・イノベーション」戦略を取った理由、そして日本企業が同じ戦略を取れず、追い込まれる結果となった理由を解説する。

話題のＩｏＴだが、このままでは日本は後れを取ることになりかねない。なぜそうなるのか。まずはＩｏＴの発端でありエレクトロニクス分野で日本企業を追い込んだ「オープン・イノベーション」戦略について解説する。

IoTと言うと、どうもウェアラブルとかガレージのドアとか、インターネットにつながった「モノ」を考えてしまう。だが、デスクトップの仮想化技術を開発する会社であるシトリックス流のIoTは、これとはまったく異なったアプローチだ。

IoT時代の情報セキュリティ対策について関心が高まっている。この問題について、ロシアに本拠を置くセキュリティベンダー、カスペルスキーの創業者でＣＥＯのユージン・カスペルスキー氏は「脅威のインターネット」という言葉で警鐘を鳴らす。

IoTの普及の鍵を握る基盤技術のひとつが半導体だ。専門用語が多くとかく分かりにくい半導体だが、その基本トレンドを理解することは、IoTによる産業革新を図ろうとする経営トップや経営幹部にとって重要なことだ。

最近よく聞かれる「IoT（モノのインターネット）」について考えてみます。日本企業にとって重要なのは、ハードウェアとしての「モノづくり」へのこだわりを捨てることです。それはどういうことでしょうか。

スマートデバイス、クラウド、ビッグデータなどの普及に伴い、IoTを実現するうえでの技術的障壁が飛躍的に下がった。IoT活用による成功事例は国内外で多種多様な業種に及んでいる。ここでは、技術動向に加えてIoTのビジネスにおける価値を掘り下げる。

ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）が、金融事業部門のＧＥキャピタルを売却することを決定し、製造業への回帰を図るという。同社のインダストリアル・インターネットの展開を加速する動きと見る一方、各事業のシナジーに疑問をもつ声もある。

ベンチャー企業なのにいきなり年商300億円以上、しかもその10倍以上の価格で買収されるという破格尽くしのパフォーマンスを見せたのが、グーグルに買収された「ネスト」だ。そこにIoTの覇権をつかむための有力な戦術が見て取れる。

幅数センチの小さなボタンを、家の中のいろいろなところに貼付けておく。それだけで消耗品の補充ができてしまう「アマゾン・ダッシュボタン」が話題を集めている。すでに複数の日用品メーカーと提携した。アマゾンは、消費者の行動そのものをネットに載せてしまうことを企む。

将来の働き方やワークスタイル変革を検討する際に、1人1台のパソコンが配置されたいわゆるナレッジワーカーを対象の中心とすることが多い。しかし、業種によっては主にパソコンを利用しない現場の作業者の生産性や判断力が業績を大きく左右する。スマートデバイスの出現がビジネスの最前線を大きく変貌させようとしている。

家庭用のIoTに関する古くて新しい話題は、「スマート冷蔵庫」である。長年研究されてきているが、いまだに実用化されていない。しかし、考えられているアイデアには大きなビジネスに育ちそうなものも含まれる。

日本には昔から「歩数計」があり、いろいろなメーカーが性能を競っていたのに、最近のウェアラブル分野で日本メーカーは見る影もない。どうすればこの状況を変えられるのか。

アップル・ウォッチの詳細が明らかになった。驚かされたのは価格の高さ。200万円を超えるモデルも発表されている。果たしてデジタル機器として陳腐化せず、末永く使うことができるのか。