IoTの活用で「効率化」は重要なキーワードだ。前回、「顧客サービス強化」のためのIoT事例を紹介したが、今回はもう一つの「企業内部の効率化」の事例を取り上げる。

ビジネスに新たな商機をもたらすと期待されるＩｏＴ。しかし、うまく事業に結び付けられないという企業は多い。理想的なＩｏＴ化を実現している企業は、どこが違うのか。顧客満足の向上を重視するパーク24とヤンマーの事例から、企業がＩｏＴと向き合うためのヒントをお伝えする。

多くの企業が期待を寄せ、取組みを進めるIoT。しかし、それが真価を発揮し、大きなビジネスチャンスを生み出した事例はまだ多くない。IoTでビジネスチャンスを掴む企業の「発想」はどこが違うのか。越塚 登・東京大学大学院情報学環教授に聞いた。

あらゆるモノがインターネットで繋がるIoTによって、大きなチャンスが生まれると言われて久しい。日本の「IoT革命」はどんな局面にあるのか。IoTの先駆けとなる「TRON」プロジェクトを主導してきた坂村健・東洋大学情報連携学部長に、IoTの「今」を聞いた。

毎日約8000本の列車を運行するイタリア最大の鉄道会社Trenitalia。長靴型のイタリア半島にくまなく路線を張り巡らせており、総距離は1万6724kmを誇る。年間2億人の旅客を運ぶ足だ。同社は現在、5年がかりで予測メンテナンスのプロジェクトを進めている。コスト削減の先に見据えるのは、Uberなどのシェアリングエコノミーが運輸業界にもたらす激動期を生き残るためのデジタル戦略だ。

毎年恒例の最先端IT・エレクトロニクス総合展『CEATEC JAPAN 2016』が10月4～7日の4日間、幕張メッセで開催された。「つながる社会、共創する未来」をテーマとする今年の『CEATEC JAPAN』は、CPS（サイバー・フィジカル・システム）やIoT（モノのインターネット）に関する展示を中心に構成され、同時開催された100セッション以上のコンファレンスもCPS/IoTをテーマとするものが目白押しだった。そのひとつとして、弊社が開催初日に主催した『DIAMOND online forum 2016』の内容の一部をお届けする。

IoT時代、日本の製造業は勝ち残っていくために何をすべきなのか。IoTの先駆者として1984年以降、一貫してその概念を世に発信し続けてきた、坂村健教授に聞いた。

配車サービスを提供するウーバーが、米国ペンシルバニア州ピッツバーグでいきなりロボタクシーを路上で走らせ始めた。その狙いは何か。また現時点のサービスはどういうものかをまとめる。

自律走行機能を後付けする技術開発が米国で注目されている。ハードウェア、ソフトウェアのキットを普通の車に搭載するだけで、通常の自動車をレトロフィットして自走運転を可能にする。有力なベンチャーは次々と買収されたり、巨額の資金調達に成功している。

IoTによってもたらされる変革は、製造業のみならず、物流、交通、医療、防犯、防災など非常に多岐にわたるが、本稿ではその中の1つである製品のスマート化に焦点を当てる。それは、単に製品の機能や性能が付加されることを意味するのではなく、ビジネスモデルの変革が促されることを意味する。

グーグルが、本格的なIoTプラットフォームを整理するために動いている模様だ。ネストのエンジニアの一部が、同じくアルファベット傘下のグーグルへ移籍したことで明らかになったもの。これまでネストやグーグル内でバラバラに進んでいたIoTやスマート・ホームのための事業を一本化することも考えられる。

ドイツで生まれた安全規格「テュフ」の代表的な認証機関であるテュフズードが創業150年を迎えた。IoT時代に工業製品の安全基準はどう運用されるべきか。ドイツから来日したシュテプケン会長に聞いた。

ソフトバンクの英国ＡＲＭ社の買収のスゴイところは、単純な投資ではなく、ソフトバンクの事業の方向転換を図るためだということです。同社は創業以来、節目ごとに方向を変え、新事業をテコに業績を伸ばしてきました。現在の通信事業も将来性を考えると、今が方向転換の時期と判断したのではないでしょうか。

アメリカのメディアは、ソフトバンクと孫正義氏の話題が好きである。スプリントの買収などで、 その名前と行動パターンはよく知られるところとなっているが、今回のＡＲＭ買収は不意打ちに近かった。日々伝えられるニュースから賛否の意見をまとめた。

クラウドとデジタルによるイノベーションは日本企業に何をもたらすのか。産業革命の議論から思いを巡らす機会を得ました。特に日本では、ＩＴ導入は企業のプロセスを変える効果をもたらす投資に対して効果が高いことが確認されています。

IoTの波はあらゆる分野の企業に広がっている。これからの20年は、IoTが新産業創出のドライビングフォースとなるに違いない。今までの新しいIT革命が生活の基盤となり、その対象が今度は「モノ」にまで広がる。

アマゾンの『ダッシュ・リプレニッシュメント・サービス（ＤＲＳ）』がスタートした。「リプレニッシュメント」とは、補充の意味。そして「ダッシュ」というのは、アマゾンが自動注文に関連してつくったサービス名だ。いくつかの家電メーカーとの提携のもと、洗剤、コーヒー豆、ペットフードなどがなくなりかけると、製品が自動的に注文をする。

今、金融システムがＩＴにより本質的に変革する時代を迎えようとしている。モバイル、クラウド、ソーシャルネットワークによりＩＴの質と量が臨界レベルを超え、その存在が空気のように人間の活動、そしてそれを支える産業の骨組みの基本となってくる。

2014年のFIFAワールドカップで優勝したドイツ代表チームを支援したＳＡＰが、Ｊリーグの横浜F・マリノスをサポートすることになった。マリノス側はオンザピッチでのパフォーマンス強化、オフザピッチではファンとの関係強化による来場者数増加などに期待を寄せている。

トーマス・フリードマンが著した“The World is Flat”という本がベストセラーとなったのはちょうど10年前のことだ。ＩＴの飛躍的発展によりインドや中国がグローバル規模での競争力を持つようになる、というものだ。そして今、いよいよすべての産業で「世界がフラット」になりつつある。その推進力（そして破壊力）がIoTなのである。