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みなさんは、海外勤務で大活躍をした方が、帰任後すぐに会社を辞めてしまった、転職してしまった、といった話を耳にしたことはありませんか？　実は帰任後すぐに会社を辞めてしまう例は、海外でもよくあることのようで、アメリカの研究者が調査を行っています。この理由は何でしょうか。

多くの企業でグローバル人材の育成の必要性が叫ばれていますが「いつか海外で活躍したい」と夢を語っていた新人を、採用しても、会社でしばらく仕事をしているうちに、そのマインドを失ってしまいます。こうしたことはなぜ起きるのでしょうか？　私はこの現象を「実務担当者　グローバル気枯れモデル」と命名しました。どういうことかご説明しましょう。

人事、人材育成の世界では「グローバル人材の育成が急務」という言葉をあちこちから耳にします。国内市場は縮小し、内需拡大の限界に直面しつつある今、グローバル市場で生き残るために「グローバル人材」の育成が不可欠である、との危機感があるからです。ですが、そもそも「世界で活躍できるグローバル人材」とはどのような人材なのでしょうか？

「グローバル人材」を採用するために、まず何を見なければならないのでしょうか？　これについて私たちは、採用で見抜かなければならないポイントは「動機」ではないか、と考えました。海外で働きたいという気持ちは、当人の持つ「動機」がもっとも強い影響を与えるのです。

国内市場は縮小し、内需拡大の限界に直面しつつある今、成長が期待されるグローバル市場に乗り出していく人材の育成は、多くの日本企業にとってますます重要になっていくことは間違いありません。そこで人材開発研究、最新の調査でわかっていることから、グローバル人材育成のあり方を考えていきます。

来春入社の新人を採用する「17採用」が収束しつつある。が、多くの人事担当者の表情は冴えない。前年まではなかった、新たな内定辞退リスクが生まれているからだ。内定者が本当に入社するのか。10月1日の内定式まで、人事担当者のハラハラは収まらない。

富士重工業は2017年の100周年を機に社名を「SUBARU」に変更する。「スバルブランドを磨く」「強い事業構造を創る」という2つの取り組みを、グローバルブランド「SUBARU」の下に結集させていくという。自動車業界の常識を覆す吉永流「脱・常識経営」最終回は、社名変更の狙い、これからのライバル、独自のブランド構築について聞いた。（コンサルティング編集部 松本裕樹）

「世界で最も影響力のあるビジネス思想家」のハメルが主催するマネジメントラボが発表した、21世紀は「マネジメント2.0」の時代である。その課題は、「階層組織の弊害を排除する」「人々の不安を減らし、信頼を育む」「過去のしがらみを断ち切る」など、これまで長らく議論されてきたものばかりだ。

「ぶつからないクルマ？」で知られる「アイサイト」は、スバルの技術者たちが20年かけてコツコツ研究した技術の結晶だ。技術者たちを支えたのは実にシンプルな動機だった――「事故を減らしたかっただけです」。自動車会社の技術者としてのその思いに、吉永社長は富士重工業の価値を見出す。そして、アイサイト大ヒットの立役者となった。

津賀改革の歩みを振り返ると、先行き不透明なこの時代に、輪郭のハッキリした経営をグローバルに推し進めていることがわかる。2012年6月の社長就任時に「パナソニックは負け組」と宣言。以後、本社再編でスタッフを98％も激減させる一方、B2Bシフト＊による「未来に向けたポテンシャル」を発信、その後は新中期計画「CV2015」、新事業部制と4カンパニー制、新ブランドスローガン、新事業方針を次々と打ち出して、戦略を「見える化」した。（聞き手／森 健二）

ピーター・ドラッカーは、権力の一極集中化の害悪を身をもって知っていた。彼がいみじくも述べたように、組織は手段であるにもかかわらず、官僚制は組織を目的化してしまう。21世紀の経営は、組織による効率化ではなく、人間ならではの能力が価値創造の源泉となることを目指さなければならない。その処方箋として、「世界で最も影響力のあるビジネス思想家」であるハメルが主宰するマネジメントラボによる「未来の経営に向けた25項目」を紹介しよう。（コンサルティング編集部 岩崎卓也、音なぎ省一郎）

スバルらしさとは何か――飛行機会社の思想がいまも受け継がれる富士重工の吉永社長は、顧客たちがスバルのどんな点に価値を感じていたのかを考え抜く。そして行き着いたのが、「安全を重視する」と「意のままに操縦できる運転の愉しさを重視する」という価値を訴求することだった。吉永社長インタビューの第2回は、「安心と愉しさ」を提供するスバルの事業戦略について聞いた。

タテ割りを排するための「戦略本社」、組織の巨大化に伴う経営上のデメリットを削減するための「事業部制復活ど、津賀改革の打ち手は着実に成果を上げている。その主たる担い手となるリーダーたちの人選に、津賀流マネジメントの特徴がある。

ベストセラー『コア・コンピタンス経営』（日本経済新聞出版社）の共著者であるゲイリー・ハメルは、戦略やイノベーションの研究家として世界的な評価を得ている。21世紀に入ってから、彼の問題意識は「マネジメントイノベーション」に大きく傾いており、『ウォール・ストリート・ジャーナル』『ハーバード・ビジネス・レビュー』などの紙誌、ダボス会議やTEDなどのセミナーでは、もっぱら「未来の経営」「マネジメント2.0」について持論を披露している。今回のインタビューでは、彼が主宰するマネジメントラボの最新調査を踏まえながら、組織の官僚制を可能な限り縮小し、従業員一人ひとりのポテンシャルを引き出すことの重要性とインパクトについて考える。（コンサルティング編集部 岩崎卓也、音なぎ省一郎）

富士重工業（スバル）の快進撃が続いている。好調な北米市場が牽引し、昨年度の販売台数は4年連続で過去最高を更新。販売台数では最大手のトヨタ自動車の10分の1、業界シェアはわずか1％にもかかわらず、売上高営業利益率は実に17.5％とトヨタ自動車の10％をはるかに上回る。かつて、富士重工業の筆頭株主だった日産自動車が経営悪化に伴い保有株をゼネラル・モーターズに売却。さらにトヨタ自動車へ渡るなど、大手メーカーの狭間で世界的な再編の波に翻弄された後、2008年度と2009年度は最終赤字に転落した。規模こそが勝ち残りの要件とすれば、富士重工業は明らかに負け組だった。にもかかわらず、なぜこれほどの高収益企業に変貌することができたのか。そこには、これまでの自動車業界の常識を覆す吉永流の「脱・常識経営」があった。

パナソニックの「津賀改革」には、いくつかの特徴がある。ほぼ6カ月単位で勝負をかけメリハリをつけていること。インパクトのあるメッセージを常に意識して打ち込むこと。しかも、それらは時代と世界への観察をもとに、「構図」を描き、シンプルなキーワードで発信されている。さらに、朝令暮改を恐れず物怖じしない。それでいて、基軸はぶれない。2014年度には、中期計画の営業利益3500億円以上と累計キャッシュフロー6000億円以上を前倒しで達成。2018年度（創立100周年）の売上げ10兆円は撤回したが、今期中に先行投資による「意思を込めた減益」でB2B事業の礎を固めるという。“群盲象を撫でる”ような巨大企業の経営改革を、いかにして達成し、「未知なる未来を創造」するのか。その核心を語ってもらった。

日本企業はすでに人材をめぐる採用・育成においてグローバル競争に巻き込まれ、負けている。では、世界企業の採用のどこに学べばよいのか。今回は米国企業で行われている採用活動についてレポートする。

採用スケジュールが変わった昨年の「16採用」では、内定辞退の多発が企業を悩ませた。おそらく今年の「17採用」でも、そのリスクは変わらない。では、どのようにしたら内定辞退を防ぐことができるのだろうか。

日本企業はすでにグローバルな人材をめぐる採用・育成競争に巻き込まれ、負けている。まず、この現実を認識するところからスタートしなければならない。「人材がこそが最重要のリソース」だと本気で信じ、それを実行に移している世界の企業では一体どのような人材採用が行われているのか。その中から日本企業が学ぶ点は何か。

これまでこの連載でお伝えしてきた｢戦略人事が具体的に行うべき9つのこと｣の中から、今回は(8)｢勝つためのカルチャーをつくる｣と、(9)｢エンゲージメントを促す｣について、解説します。