真壁昭夫
第46回
これまで世界の“衛星地域”的な立ち位置で経済発展してきたＥＵ（欧州連合）。しかし、世界経済全体に急ブレーキがかかるなか、従来のような“お月さま”効果は期待できない。今後は新たな舵取りが必要になる。
第45回
福田康夫首相の突然の辞任表明により、奇しくも日本と米国では、ほぼ同時期に新リーダーを決める選挙が行なわれることとなった。まるで時代が新たな救世主を欲するかのように、その行方には問題が山積している。
第44回
現在、小康状態を保っている米ドルだが、油断は禁物だ。世界各国の思惑で買い支えられているドル相場は日和見な動きを繰り返しており、年後半の米国景気いかんで、再び大きく売り込まれる可能性もある。
第43回
不動産バブル崩壊に伴う米国景気後退の悪影響が広がり、ここにきて「世界同時不動産不況」の様相を呈し始めた。早急な「後始末」が求められるが、その出口は想像以上に遠そうだ。
第42回
これまで世界経済を牽引してきた新興国の成長が、曲がり角に差しかかっている。景気失速懸念が世界中に蔓延するなか、高成長を続ける新興国の「生き残りの論理」とは？
第41回
株価下落や商品高騰に悩む米国では、金融市場における「規制強化」のトレンドが強まっている。しかしそれが長期化すれば、「暴力的な相場変調」さえ生み出しかねない危険がある。
第40回
中国や中東にロシアが急接近している。景気失速が続く米国に替わり、一大資源国であるロシアが世界経済の覇権を握れば、未曾有の「エネルギー帝国」誕生の可能性さえある。
第39回
北京五輪を目前に控え、世界の注目を浴びる中国。だが、早くも「五輪後の景気失速懸念」が顕在化し始めている。そのアキレス腱はどこにあるのか。五輪直前にいま一度徹底検証する。
第38回
内閣府が今年度の経済成長率見通しを下方修正した。世界経済の減速感が強まるなか、米アップルのような発想力で「モノ作り」に邁進することしか、日本企業が生き残る道はない。
第37回
洞爺湖での主要国首脳会議で最も注目すべきは、世界の主役が新興国に移りつつあることだ。これは今後の世界情勢を読み説く上で、非常に重要なファクターになる。
第36回
今年6月の米国の自動車販売台数は、ガソリン価格高騰などにより前年同月より大幅に減少した。現在、世界最高峰にあるわが国メーカーも安閑としていられない。
第35回
全米10都市の4月のケース・シラー係数下げ幅が1987年以来最大となった。原油や穀物価格の上昇などから考えても、実体経済、そして世界経済は一層厳しい状況に追い込まれる可能性が高い。
第34回
国内銀行の中小企業向け貸出金残高が減少している。不良債権を増やしたくない金融機関からすれば、当然の行動だろうが、資金繰りに苦しい中小企業側にとっては厳しい現実だ。
第33回
最近、インドやベトナムなど新興国の株式市場の動きが怪しい。今後は「新興国だから大丈夫」という先入観は持たず、慎重に考えることが必要になるだろう。
第32回
就職活動に関し、昨年までの「売り手市場」に変化が起きているようだ。最近は、「希望する企業からなかなか内定をもらえない」と心配して相談に来る学生が増えている。
第31回
ＯＫＩからロームの事業売却により、半導体業界で久々に「再編気運」が高まっている。付加価値戦略で後れを取った日本企業は、もはや規模拡大へのアレルギーを捨てるべきだ。
第30回
サブプライム問題による国内大手銀行の減益額は想像以上だった。しかしこれだけでは終わらない。最大の損失は、今後証券ビジネスにおいて欧米に大きな遅れを取ることだ。
第29回
四川大地震の影響により、農産物・レアメタル価格の高騰や、格差への不満爆発が不安視されている。オリンピックを控えた中国にとっては、経済をも揺るがしかねない大惨事だ。
第28回
マイクロソフトがヤフー買収を断念した。実現すれば世界のＩＴ産業の勢力図を塗り替える可能性があった。今回の騒動を契機に、ついに「合従連衡の時代」が幕を明けた。
第27回
最近、わが国の電気産業の業界で、企業が特定の分野から撤退するとのニュースを見かける。こうした動きの背景には、世界的な家電業界の競争激化と、企業が得意分野に経営資源を集中する姿勢がある。
