
2008.12.16
“未体験ゾーン”の景気悪化で始まった「大リストラ時代」の行方
まるで伝染病のようなスピードで、世界の景気が“未体験ゾーン”の悪化水域に入りつつある。ついに始まった「大リストラ時代」はいったいいつ収束するのか? その先を見据えて日本企業が今からやるべきことは多い。
多摩大学特別招聘教授
1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行(現みずほ銀行)入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。
2008.12.16
まるで伝染病のようなスピードで、世界の景気が“未体験ゾーン”の悪化水域に入りつつある。ついに始まった「大リストラ時代」はいったいいつ収束するのか? その先を見据えて日本企業が今からやるべきことは多い。
2008.12.9
最近、「サドンデス倒産が増えている」という声をよく聞く。 「サドンデス倒産」とは、健全に業務を行なっていると見られる企業が、あたかも「突然死」のように、ある日突然破綻してしまうことだ。 全く予想していなかった事態が降って湧いたように…
2008.12.2
不況に喘ぎ、消費が見る見る落ち込み始めた米国は、このまま行けば「デフレスパイラル」に陥る懸念がある。バブル崩壊後の日本を苦しめた「忌まわしきデフレ」が、今度は世界規模で到来するかもしれないのだ。
2008.11.25
“100年に一度の金融危機”とそれに続く景気後退は、今年夏場まで、わが国にとって“対岸の火事”と思っていた人が多かっただろう。ところが、9月15日のリーマン・ブラザーズ破綻をきっかけに、世界的な金融市場の混乱が加速し、実体経済の後退も一…
2008.11.18
今年に入って、ヘッジファンドの収益状況が極端に落ち込んでいる。あるリサーチによると、今年1月から10月までのパフォーマンスは、マイナス15%程度と、惨憺たる状況だという。これまで高い収益をセールスポイントに成長を続けてきたヘッジファン…
2008.11.11
足許で、自動車産業に関する経済ニュースが増えている。米国の「BIG3」の経営状況悪化懸念や、トヨタ自動車の2009年3月期業績見通しの大幅下方修正など、有力自動車会社が実体経済や株式市場に大きな影響を与えるようなニュースが、毎日のように…
2008.11.4
世界的な金融危機が続くなか、これまで「痛手は軽微」と楽観論が主流だった日本の金融機関。だが足許を見れば、そんなことを言っていられる状況ではない。「日本版金融危機」再来の不安から目をそらしてはならない。
2008.10.28
「100年に1度」と言われる株式の暴落や円高で、戦々恐々としている投資家は多いだろう。しかし、決してパニックに陥ってはいけない。商品の価格変動性に基づく「リスク」の正体を、今一度おさらいしてみよう。
2008.10.21
日本の「失われた10年」に酷似している米国金融危機。今後はポジションを整理して借金返済に明け暮れる「ディレバレッジ」の嵐が金融業界を飲み込むだろう。米国は「モノ作り回帰」への発想の転換が迫られている。
2008.10.14
米国発の金融市場混乱は欧州やアジアをはじめ世界中に拡大しており、一歩づつ世界金融恐慌の入り口に進んでいるように見える。世界的な金融不安の中で、わが国が向かうべき道を考える。
2008.10.7
戦後最大の金融危機を迎えている米国で、政策当局にとって頭の痛い問題が発生している。それは、“一般庶民の逆襲”とも言うべき、政府による金融業界救済に対する人々の反感だ。その逆襲のために、政府が提案した金融安定化法案は、一時、米下院で…
2008.9.30
サブプライム惨禍が続く米国で、リーマンを破綻に追い込んでAIGを救済したポールソン財務長官の「手腕」に、にわかに注目が集まっている。緊急事態の収拾には成功したものの、「強い米国金融」に幕を引いた現実は重い。
2008.9.16
これまで世界の“衛星地域”的な立ち位置で経済発展してきたEU(欧州連合)。しかし、世界経済全体に急ブレーキがかかるなか、従来のような“お月さま”効果は期待できない。今後は新たな舵取りが必要になる。
2008.9.9
福田康夫首相の突然の辞任表明により、奇しくも日本と米国では、ほぼ同時期に新リーダーを決める選挙が行なわれることとなった。まるで時代が新たな救世主を欲するかのように、その行方には問題が山積している。
2008.9.2
現在、小康状態を保っている米ドルだが、油断は禁物だ。世界各国の思惑で買い支えられているドル相場は日和見な動きを繰り返しており、年後半の米国景気いかんで、再び大きく売り込まれる可能性もある。
2008.8.26
不動産バブル崩壊に伴う米国景気後退の悪影響が広がり、ここにきて「世界同時不動産不況」の様相を呈し始めた。早急な「後始末」が求められるが、その出口は想像以上に遠そうだ。
2008.8.19
これまで世界経済を牽引してきた新興国の成長が、曲がり角に差しかかっている。景気失速懸念が世界中に蔓延するなか、高成長を続ける新興国の「生き残りの論理」とは?
2008.8.12
株価下落や商品高騰に悩む米国では、金融市場における「規制強化」のトレンドが強まっている。しかしそれが長期化すれば、「暴力的な相場変調」さえ生み出しかねない危険がある。
2008.8.5
中国や中東にロシアが急接近している。景気失速が続く米国に替わり、一大資源国であるロシアが世界経済の覇権を握れば、未曾有の「エネルギー帝国」誕生の可能性さえある。
2008.7.29
北京五輪を目前に控え、世界の注目を浴びる中国。だが、早くも「五輪後の景気失速懸念」が顕在化し始めている。そのアキレス腱はどこにあるのか。五輪直前にいま一度徹底検証する。
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