石島照代

家庭用ゲーム業界は数年おきにゲーム機を進化させ、環境を変えることで生き延びてきた。この進化したゲーム機は「次世代機」と呼ばれるが、娯楽ビジネス企業そのものの“次世代化”は必要ないのだろうか。任天堂の岩田聡社長に聞いた。

子どもが関係するネットがらみの重大事件は後を絶たず、子どもに対するネットリテラシーの養成は喫緊の課題である。この問題に秋田県は生涯教育の観点から自立・自律するネットユーザー養成に取り組んでいる。

コンテンツ企業大手のKADOKAWAは4月28日、フロム・ソフトウェアの買収を発表、グループ傘下の角川ゲームスとの事業連携を進めると発表した。両社はなぜこのタイミングで買収に踏み切ったのだろうか。

今年1月に行われた任天堂の経営戦略説明会で、岩田聡社長は「新規ビジネス参入を表明」。スマホビジネス参入の話を聞きたかった関係者を困惑させたが、その方針に込められた意図は何か。岩田聡社長に話を聞いた。

基本無料で遊べるがアイテム課金システムが組み込まれたスマートフォンのゲームサービスで、企業側が客からのクレームに対して事実上返金に応じるという事態が発生した。問題点はどこにあったのか。

ソーシャルゲームバブルの影響で、一時期、同業界では年収500万、1000万円という新入社員も珍しくなかった。何度も（プチ）バブルと不況を繰り返すコンテンツ業界で働く新人もベテランも、この記事を読んで、来たるべき次のバブルに備えよう。

ソニーは先月15日に北米地域で発売したPS4が、発売後24時間で実売100万台を超えたと発表した。海外市場での好調なスタートダッシュ下支えするものは何か。SCEワールドワイド・スタジオで主にゲームソフトの開発を指揮する吉田修平プレジデントに話を聞いた。

ＰＣのインターネットブラウザを使ったゲームとしては異例の、サービス開始後わずか半年でユーザー数100万人を突破する大ヒットとなった「艦隊これくしょん」（艦これ）。開発元である角川ゲームスの安田善巳社長に、コンテンツ業界の展望を聞いた。

ゲームなどのコンテンツ系業界では、仕事で好きなことができなくなると精神的に参って退職に追い込まれる人が少なくない。そんな時に違う働き方を模索するには？「未来の働き方を考えよう　人生は二回生きられる」の著者、ちきりんさんと一緒に考えてみたい。

今月19日から22日まで、千葉・幕張メッセで開催された「東京ゲームショウ2013」が27万197人という史上最大の来場者を集めて閉幕した。今年の東京ゲームショウは後で振り返ったとき、業界にとって新たなターニングポイントとなる可能性がある。

ソニーはゲームショウ開催に先駆けて、今月9日、ゲームビジネス関連のカンファレンスを行った。もちろん、「Play Station4」関連のニュースも重要ではあるがそれ以上に耳目を集めたのは、「PS Vita TV」などPS Vitaに関する発表の多さだった。

8月28日に発売が発表された携帯ゲーム機「ニンテンドー2DS」は、米国のほかに英国と豪州で発売されるが、日本での発売は予定されていないという。それは、なぜなのだろうか。それには、今回の2DS施策が完全に「ポケモンシフト」であるという背景がある。

ソーシャルゲームのバブルが崩壊したあとのゲームコンテンツ業界はどこに向かうのか。大ヒット中の「パズル＆ドラゴンズ」（パズドラ、ガンホーオンラインエンターテイメント）を手がかりに、業界の未来について検討する。

最新決算報告を見ると、ガンホーとディー・エヌ・エーをのぞいて、主要専業メーカーは軒並み営業利益を減らしている。ソーシャルゲーム関連企業の今後は一体どうなるのだろうか。業界の今後の行方を占う。

コンプガチャ騒動から1年。この間、消費者庁が規制を発表し、関係各社の株価が下落するなどの事件もあった。ゲームコンテンツ業界の過去を振り返りながら、ソーシャルゲームバブルがはじけた今後について考える。

ネット上の掲示板での犯行予告、ネットいじめ、脅迫動画のアップロード、飲酒写真の公開……これらはすべて子ども（未成年）が起こした事件だ。このようなネットリテラシーが足りない子どもの事件は後を絶たないが、事件を未然に防ぐためにはどうすればよいのだろうか。社会情報学、社会心理学が専門で、子どもとインターネットの関係についても詳しいお茶の水女子大学大学院・坂元章教授に話を聞いた。

東日本大震災の発生から二年が過ぎ露呈してきた問題のひとつに、児童養護の問題がある。震災孤児・遺児をはじめとする子どもたちは今どんな状態にあるのか。「被災した子ども」という視点から、児童福祉の専門家とともに、社会的養護のあり方について考える。

ソニー・コンピュータエンタテインメントは「PS4」を開発中であることを明らかにした。家庭用ゲーム機不要論もささやかれる一方、マイクロソフトも新型機を発売予定といわれ、家庭用ゲーム機ビジネスが終わりそうな気配は見えない。なぜ新しいゲーム機は発売され続けるのだろうか。

ソーシャルゲームが台頭する中、ヒット商品の不足や超円高で苦戦を強いられていた任天堂が復調の兆しを見せ始めた。ゲーム専用機不要論も飛び交う中で、任天堂はどのようにコンテンツビジネスを展開していくのか。同社の岩田聡社長に聞いた。

商品を買ってもらうために、売り手は様々な努力を行う。だが、これが「ビンタ」だったらどうだろう？　「この商品を買うと、ビンタがついてきます！」と言われて積極的にその商品を買いたくなることなど、ありえるのだろうか。だが、その「ありえない」を実現できる男が、たったひとりだけいた。その名も「アントニオ猪木」…