津川友介

信頼できる研究によって「がんのリスクが下がる」と証明されている5つの食品を紹介します。

ちまたにはアレルギーの原因に関する様々な俗説があるが、科学的根拠の全くないものもたくさんある。『HEALTH RULES（ヘルス・ルールズ）』を上梓した、医師でUCLA准教授の津川友介氏が、最新の研究をもとに解説する。

2021年のノーベル経済学賞は、デビッド・カード、ヨシュア・アングリスト、グイド・インベンスの3名が「因果推論」の分野で受賞した。経済学で今一番ホットなこの「因果推論」をどこよりもわかりやすく解説していると話題になっているのが『「原因と結果」の経済学』である。本書の中から、デビッド・カードの研究について解説した箇所を特別に公開する。

新型コロナウイルスが世界中でいまだに猛威を振るっているが、日本の死亡者数は欧米諸国と比べて圧倒的に少ない。その背景には、日本医師会の現会長である横倉義武氏の活躍があるとUCLAの医療政策学者である津川友介氏は指摘する。そんななか、6月末に日本医師会で会長選挙が行われるという。新型コロナ対策および社会保障費対策という難局を乗り越えるために、横倉氏の会長続投は必須条件だと津川氏は言う。詳細を聞いた。

医学情報の信頼度についても触れておきましょう。一番信頼できるのが、すでに述べてきたランダム化比較試験の結果や、診療ガイドラインに書かれている内容です。ただし、これらを一般の方々が目にする機会はめったにありません。

緩和ケアを早期に導入した結果、2.7ヵ月の延命効果があったと言うのです。これは、発明者がノーベル賞を受賞したオプシーボの延命効果である2.8ヵ月に匹敵します。

クリニックレベルの医療機関で、科学的根拠のないような免疫療法や遺伝子治療などの怪しげな治療が行われているのです。

カスタマーレビューが高ければ、そのがん本は信用できそうに見えますが、そんなことはありません。

がん治療法に対するよくある誤解が、高額な治療ほどいいに違いないという考えです。これは明らかに間違っています。

がんの新薬候補のうち、最終的に効果が期待できると認められるのは、0.01％程度。「臨床試験」という実際に人に試す段階まで進んだ新薬候補でも、最終的に認めらえるのは3％と言われています。

私たちが何よりも大事だと思っているのが、「がんになったらまずは標準治療を検討してください」ということです。がん治療の選択で一番大事なものと言えば、これに尽きます。

がん治療は、この10年で確実に進歩しています。それなのに、その治療を選ばずに、詐欺的な治療の被害に遭い、命を失う患者さんが現実に存在しているのです。

サプリの摂取は抗がん剤の効果を弱めてしまうかもしれないので、抗がん剤治療を受ける方は、サプリメントの摂取について担当医に相談してください。私の現時点での見解としては、中止を検討すべきだと思います。

将来的にがんを治すような食事法が発見される可能性はゼロではないものの、現時点で、確実にがんを治す、もしくは進行を遅らせるものは見つかっていません。

信頼できる研究によって「がんのリスクが下がる」と証明されている5つの食品を紹介します。

教育水準が低い人のほうが怪しいがん治療を受ける割合が多いのでは――。多くの人がこう予想します。ところが、現実は違うようです。

◎メタボ健診を受けていれば健康になれる◎テレビを見せると学力が下がる◎偏差値の高い大学に行けば収入が上がる一見正しそうに見えるが、実はこれらの通説は経済学の有力な研究ですべて否定されている。ここでいう「メタボ健診」と「健康」のように、「2つのことがらが因果関係にあるかどうか」を調べる方法のことを「因果推論」（いんがすいろん）と呼ぶ。アビジット・バナジー氏、エステル（エスターとも）・デュフロ氏、マイケル・クレマー氏が先日ノーベル経済学賞を受賞したのもこの分野だ。この因果推論の考え方を一般書で初めて紹介し、『週刊ダイヤモンド』2017年ベスト経済書第1位を受賞した書籍『「原因と結果」の経済学』は、2017年刊行にもかかわらず現在でも売れ続け、5万部を突破するロングセラーになった。毎日新聞朝刊、日経新聞朝刊に書評が掲載され、池上彰氏も「私たちがいかに思い込みに左右されているかを教えてくれる」と推奨している。この因果推論が、なぜ経済学の一分野として扱われるようになったのか。経済学のなかでどのように発展してきたのか。『「原因と結果」の経済学』から、一部を特別に抜粋する。

およそ1年後の2020年4月より、原則屋内禁煙を求める「健康増進法の一部を改正する法律案」（改正健康増進法）がいよいよ全面施行される。しかし、改正健康増進法はIQOS（アイコス）などの加熱式タバコには例外を設けている。これは、加熱式タバコは紙巻タバコよりも健康被害は少ないという意味なのだろうか？

6月5日、東京都は政府の健康増進法改正案よりも厳しい受動喫煙防止条例を公表した。慶應義塾大学准教授の中室牧子氏、UCLA助教授の津川友介氏は「都民の方を向いた政治をしている」と評価する一方、「なぜか加熱式たばこには甘い」と指摘する。両氏は加熱式たばこの有害性を調べた研究が少なく、規制がゆるいのをいいことに、「たばこ産業は日本人で人体実験をしているのでは」と懸念を示している。詳細を聞いた。

2018年5月8日、本連載にて受動喫煙に関するエビデンスを詳しく解説した記事を公開したところ、大西英男議員事務所より抗議の電話を頂戴した。「受動喫煙規制で売上が下がった飲食店の意見は無視か」「外国の調査結果を日本に適用できるのか」といった、非常に示唆に富むご意見をいただいた。これらの疑問にお答えすることは、受動喫煙に関する議論を深め、公益に資すると判断し、回答を記事として公開する。