「経営者がゴルフ好きだと業績は?」米論文のシビアな結論トランプ米大統領はゴルフ好きで知られ、11月の来日時には、安倍首相とプロゴルファーの松山英樹選手とプレーした Photo:内閣広報室提供/JIJI

 全米ゴルフ協会(USGA)など米国のゴルフ団体は、ゴルファーを「18歳以上で、過去12カ月に最低1回は規定ラウンドを回ったことがある人」と定義している。その中で年間8~24回プレーする人を「コアゴルファー」、同25回以上を「アビッド(熱心な、貪欲な)ゴルファー」と定めている。

 昔から「ゴルフは人脈を構築できるビジネスの有効なツールだ」といわれてきた。では、最高経営責任者(CEO)がゴルフに「アビッド」であればあるほど、その企業の業績は向上するのだろうか。

 2008年3月に破綻した米投資銀行ベア・スターンズのCEOは、傘下のヘッジファンド2社が破綻した07年7月でさえ、21営業日中10日間もゴルフおよびトランプのブリッジをしていたという。

 このテーマに正面から取り組んだ論文が、米マイアミ大学のL・ビガースタッフ准教授らが書いた「ファー!CEOの怠けに関する分析」(14年)である。同論文は、S&P500種株価指数を構成する企業の中から、CEOがUSGAのハンディキャップを保有している363社を抜き出し、彼らの08~12年のラウンド数と企業業績を分析したものである。

 米国のメディアで頻繁に取り上げられる論文なので読んでみたところ、ゴルフ好きの企業幹部にとって極めて“冷酷”かつ“危険”な分析が展開されていた。