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最新鋭のロボット装置を使ったロボット支援手術で一気に対象疾患が拡大するなど、2018年度の診療報酬改定には一見華々しさがうかがえる。しかし、医療費削減の重圧は強い。矢面に立つ病院は、のんきに笑ってなどいられない。（「週刊ダイヤモンド」編集部 土本匡孝、臼井真粧美）
2月10日、東京の六本木ヒルズには全国から外科医が集まっていた。日本ロボット外科学会学術集会が開催されたためで、参加した医師たちは食い入るように壇上を見上げ、登壇者の言葉に集中した。
この3日前に医療の値段を決める「診療報酬」（医療サービスの公定価格）改定が厚生労働相に答申され、4月から公的な健康保険が適用される疾患や手術の値段が変わるからだ。
外科医がロボットを使って行うロボット支援手術はこれまで前立腺がんと腎がんで保険適用されていたが、今回の改定で胃がん、肺がん、食道がん、直腸がん、ぼうこうがん、子宮がんなど一気に対象疾患が拡大した。学会では、消化器や泌尿器など各分野のロボット支援手術でリーダー格となる外科医たちが次々と壇上に立ち、報酬改定の影響などを詳しく語った。
健康保険適用外だと患者の自己負担が百万円単位に上っていた手術が、適用によって大幅な負担減になるため、患者にとっても、患者が増える外科医にとっても朗報のはず。しかし外科医たちは満面の笑みというわけではなかった。
手術の値段がなんとも渋かったのである。高額なロボット装置を買ってどんどん手術すればじゃんじゃんもうかるという甘い構図にはならない。
医療費抑制が喫緊の課題である中、最新技術だろうと値付けはシビアだった。値段を上げるには、さらなる実績の蓄積なりが必要ということだろう。
