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電子タバコ関連の肺疾患が1888件まで急増、米CDC
米疾病対策センター（CDC）は10月31日、電子タバコの使用に関連した重篤で死に至る可能性もある肺疾患の報告が1888件に達したと発表した。1週間前の1604件から急増し、アラスカ州を除いた全ての州から症例が報告されているという。
報告によれば、電子タバコ関連の肺疾患による死亡者数もこの1週間で3例増加し、24州およびコロンビア特別区から累計37例の報告があった。死亡者の年齢は17～75歳で、平均年齢は49歳であった。
今回はこれらの肺疾患を引き起こす要因に関する新たなデータは発表されなかったが、CDCは先週、報告された症例の86％が大麻の主な有効成分であるテトラヒドロカンナビノール（THC）を含有する製品を使用していたことを明らかにしている。特に若い男性の症例が多く、全体の70％が男性で、79％が35歳以下だった。
CDCの調査からは、THCが電子タバコ関連の肺疾患の最も疑わしい要因と目されているが、最近の研究では別の要因が関与している可能性も示唆されている。例えば、米メイヨー・クリニックのBrandon Larsen氏らは10月初めに、17人の重症例（うち2人は死亡）を対象とした研究結果を「New England Journal of Medicine」で報告。この研究では、ほとんどの症例に電子タバコのリキッドに含まれる汚染化学物質や有毒な副産物などの有害物質が関与していた可能性が高いことが示されたという。
