国内のJCBカード会員のうち無作為抽出した約100万人分の決済データを分析した「JCB消費NOW｣によると、5月前半の消費の落ち込みは、ホテルがマイナス87.1％、百貨店がマイナス73.2％、外食がマイナス60.0％、アパレルがマイナス20.4％などとなっている（前年同月比）。
データ分析を手掛けるナウキャストの辻中仁士CEO（最高経営責任者）は、「データからは5月上旬の下げ止まりが確認できるが、本格的な回復はこれから」と語るものの、もしも今後第2波が到来して緊急事態宣言が再び発令されれば、この規模の消費が吹っ飛びかねない事態に陥る。
星野リゾート、サントリー、ワタミ、サイゼリヤ、西松屋…
トップ9人が「ポストコロナ」時代の戦略を激白
『週刊ダイヤモンド』6月20日号の第1特集は「コロナ倒産連鎖 衣・食・泊 存亡ランキング」です。
新型コロナウイルスに伴う緊急事態宣言が解除され、経済活動が再開し始めました。ただ、従来の水準まで消費が回復する保証はなく、第2波到来のリスクはつきまといます。ビジネスを〝蒸発〟させたコロナショックはあらゆる業界に及び、大倒産時代の足音が迫っています。
本特集では、ホテルや外食、自動車、鉄道、燃料、家電、アパレルなど18業界の消費の変化を大図解。コロナ禍が本格化した2月以降、どの業界がコロナの影響をどれだけ受けているかを可視化しました。
また、影響が大きかった業界について、企業の資金繰りを独自試算。外食40社、アパレル24社、百貨店5社で手元資金がどれだけの期間を持つのかをランキング化し、経営リスクを分析しました。
一方でコロナ禍でも好調を維持する「勝ち組」企業が存在します。逆風下でも成長を続けるアパレルの勝ち組、ワークマンや西松屋チェーンの秘密や、デリバリーで注目度急上昇中のウーバーイーツや出前館のビジネスモデルに迫ります。
この他にも、星野リゾートの星野佳路代表やサントリーHDの新浪剛史社長、ワタミの渡邉美樹CEO、サイゼリヤの堀埜一成社長、西松屋の大村禎史社長、三越伊勢丹HDの杉江俊彦社長など9人の経営者を直撃。コロナクライシスを生き残るための戦略を聞きました。
「ポストコロナ・ウィズコロナ」時代を生き抜くためのヒントが詰まった一冊です。ぜひご一読ください。
（ダイヤモンド編集部副編集長 大矢博之）
