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コロナ時代の働き方の実態と、今後の新卒・中途採用計画の見通しはどうなっているのか。特集『転職・就職 新14メガトレンド』（全14回）の＃3では、主要企業89社から得た、独自アンケートの回答結果を分析する。浮かび上がったのは、レガシーを抱えながら、コロナ禍への対応と働き方の変革を同時進行させる姿だった。（ダイヤモンド編集部 片田江康男）
企業の在宅勤務への取り組みを
求職者も従業員も注視している
「コロナ禍への職場の対応、例えば在宅勤務不可、毎日出勤などをきっかけに転職を決意する方が増えています」
「在宅勤務や時短勤務などを推奨する会社か、副業などを許容する会社かなどを確認する求職者が増えています」
ダイヤモンド編集部が大手人材紹介会社のトップ転職エージェント31人に対して行った調査（本特集＃2『年収アップも！コロナ転職の極意をトップ転職エージェント31人が指南』で得た回答の一部だ。
また、同調査ではコロナ禍以降に転職希望者が重視するようになった条件についても聞いているが、「在宅勤務の可否」は重視する条件の2位にランクインした（本特集＃1『転職市場の今がトップエージェント31人調査で判明！人気職種、重視条件…』参照）。
このように、新型コロナウイルスの感染拡大を契機として、働き手にとって「在宅勤務の可否」の重要性が急激に高まっているのだ。
