プロスポーツ運営のノウハウを五輪に生かす

朝日 「元気玉」というのは、非常に分かりやすい言葉ですね。池田さんがおっしゃるように、やれること、やるべきことを積み上げていって、信頼を勝ち取り、応援したいという気持ちを高めていく。それしかないと思います。菅義偉総理は「新型コロナに打ち勝った証しとして東京オリンピック・パラリンピック大会を世界中の皆さんで迎えよう」とよくおっしゃっていますが、そのためには多くの人たちの協力と団結が必要です。それを生み出していくための努力をコツコツと続けるしかありません。

池田 純
池田 純(いけだ・じゅん)/早大卒業後、住友商事、博報堂勤務などを経て2007年に株式会社ディー・エヌ・エーに参画。2011年横浜DeNAベイスターズの初代社長に就任。2016年まで5年間社長をつとめ、コミュニティボール化構想、横浜スタジアムのTOBの成立をはじめさまざまな改革を主導し、球団は5年間で単体での売り上げが52億円から110億円へ倍増し黒字化を実現した。退任後はスポーツ庁参与、明治大学学長特任補佐、日本ラグビーフットボール協会特任理事などを務め、2019年3月にさいたま市と連携してスポーツ政策を推進する一般社団法人さいたまスポーツコミッションの会長に就任した。また、現在有限会社プラスJ(https://plus-j.jp/)。では、世界各国130以上のスタジアム・アリーナを視察してきた経験をもとに「スタジアム・アリーナミシュラン」として、独自の視点で評価・解説を行っている 著書に『常識の超え方』『最強のスポーツビジネス』(編著)など。

池田 日本国民全体が実感できる元気玉は、オリンピック・パラリンピックしかないと思うんです。大会開催の恩恵は一部の人にしかないのではないかという議論もありますが、自分でプロスポーツチームを経営してみると、スポーツの恩恵はさまざまなところに波及することが分かります。試合を開催すれば、会場の周囲の商店街などに経済効果が及びますし、物販などの事業者の売り上げも上がります。もちろん、スポンサーにとってもPRのチャンスであることは間違いありません。ましてオリンピック・パラリンピックのような大規模なスポーツ大会となれば、恩恵はさらに多くの領域に及ぶはずです。

 もちろん、現段階ではどのくらいの観客が試合を観戦できるのかは未知数ですが、オリンピック・パラリンピックは経済だけでなく、多くの人の生活を元気にするものです。「新型コロナに打ち勝った証しに」というのももちろん重要なメッセージだと思いますが、どちらかというとそれは国目線のメッセージのように感じられます。もっと一般生活者の目線で、オリンピック・パラリンピックの意義や価値を伝えていく必要があるのではないでしょうか。

――大会を開催することになった場合、観戦の在り方を緻密に考える必要があります。感染をどう防止するのか、入場者数をどうコントロールするのか。考えをお聞かせください。