電電公社総裁・真藤恒と外務省きっての論客・岡崎久彦が語り合った「戦略的思考」

　今回紹介するのは、「週刊ダイヤモンド」1984年2月25日号に掲載された、日本電信電話公社総裁の真藤恒（しんとう ひさし、1910年7月2日～2003年1月26日）と、当時外務省調査企画部長だった岡崎久彦（1930年4月8日～2014年10月26日）の対談だ。

　真藤は、石川島播磨重工業（現IHI）の社長だったところ、81年に同社出身で経団連の名誉会長（当時）だった土光敏夫に請われ、旧日本電信電話公社総裁に就任した。電電公社の最終代総裁、NTT初代社長・会長を務めた。土光が「ミスター合理化」と呼ばれたのに対し、真藤は「ドクター合理化」の異名を取り、官僚意識の強かった電電公社の体質改善を進める。当時の電電公社は国鉄（現JR各社）、日本専売公社（現JT）と共に国が全額出資する公共企業体として、国内の電信電話業務を独占的に運営していたが、これを民営化に導き、85年4月に日本電信電話（NTT）を発足。初代社長に就任した。

　一方、岡崎は外務省で外交情報の収集・分析を専門に行う調査企画部のトップを務める傍ら、長坂覚のペンネームで著した『隣の国で考えたこと』など数々の著書を上梓し、外務省きっての論客として知られた。サウジアラビアとタイで特命全権大使を歴任して92年に退職すると、外交評論家・政治評論家として活躍。安倍晋三元首相の外交・安保分野のブレーンでもあった。

　この対談が掲載された前年に、岡崎は国家戦略の欠如を憂えた『戦略的思考とは何か』を刊行したばかりで、対談は岡崎の説く「戦略的思考」をテーマに行われた。随所で2人の意見が一致しているのが面白い。

　例えば、「決断」について。「決断をなるべくしなくて済むというのが戦略の極意でしょうね」と岡崎が言えば、「決断ということは賭けということですから、一番やっちゃいけないことです」と真藤も返す。競争においては、情報の量と質がなにより大事で、情報を全て整理して情勢を見極めれば、決断などという行為は要らなくなるというのが2人の結論だった。（敬称略）（週刊ダイヤモンド／ダイヤモンド・オンライン元編集長　深澤 献）