真に評価される
企業の取り組みとは
今回の調査において、「SDGsに本格的に取り組んでいる」と回答者が評価したのは、260社平均ではわずか6.7％に過ぎなかった。この結果を踏まえ、調査を行ったブランド総合研究所の田中章雄社長は、次のように指摘する。
「SDGs自体への認知度が広がっている中で、企業のSDGs活動についての認知や活動への評価は、それほど進んでいないようだ」
その理由としては、「企業が『SDGsに取り組んでいる』と発信している内容が、これまでの企業活動を無理矢理SDGsのゴールに結びつけているような、 “うわべだけの活動”になっているケースが少なくないからではないか」と田中社長は分析する。
積極的な取り組みをせず、表面的に自社がSDGsに取り組んでいるように見せかけることを「SDGsウォッシュ」というが、こうした姿勢は評価されないばかりでなく、えてして企業におけるイメージダウンにもつながってしまう。
とはいえ、前年度も調査対象であった210社のうち、約75％にあたる157社は、前年よりSDGs評価の点数が上昇しており、企業のSDGsへの取り組みは着実に進んでいることがわかる。
環境、社会、ガバナンスなど、組織による持続可能性で企業価値を生み出すという理念に加えて、今後は地球環境や社会全体の持続性につながる視点が、より消費者の共感を得られるようになっていくだろう。
（フリーライター 西嶋治美）
