大企業の最高経営責任者（CEO）はプロの投資家や中堅企業トップと比べ、世界経済の先行きをより憂慮している。経営コンサルティング会社テネオ・ホールディングスの調査によると、調査に参加した大企業CEOの3分の2余りが向こう半年間で顧客の需要、業況、資金の入手しやすさ、国内外の成長がいずれも悪化すると予想した。対照的に、中堅企業のCEOと機関投資家では、こうした動向が向こう半年で改善するとの予想が3分の2以上を占めた。テネオの会長で石油大手エクソンモービルや配車サービス大手ウーバー・テクノロジーズの取締役を務めるウルスラ・バーンズ氏は、大企業幹部はさまざまな問題に見舞われていると説明。大企業は中小企業より大規模な国際事業を手掛けている可能性が高いが、「脱グローバル化」が進行し、成長に果たす中国の役割には不透明感が漂い、環境・社会・企業統治（ESG）問題についての投資家の意識も高まっていると話した。