エネルギー危機のさなかにある欧州では、各国政府が、ソーシャルメディアや電話会議、ビデオストリーミングなどに使われた電力を企業のオフィスや住宅の暖房に再利用する方策を探っている。電気を大量に消費するデータセンターの利用は急増しており、IT（情報技術）各社はデータセンターのコンピューターチップから発生した余熱を地元の暖房ネットワークに組み入れるようにという欧州の政府関係者からの圧力にさらされてきた。余熱を単に施設の外に排気せずに利用しようという議論は長年行われ、今ではそうしたプロジェクトの実現が進んでいる。昨年にはアマゾン・ドット・コムやアップル、マイクロソフトが、アイルランドやデンマーク、フィンランドで、主要データセンターを地域暖房システムと結ぶ計画を開始、またはそうした計画を発表している。アルファベット傘下のグーグルは、自社が欧州各地に持つデータセンターから廃熱を回収する機会を検証していると述べた。